ガートナー ジャパンは、進化する脅威が情報セキュリティ部門に影響を及ぼす最大の推進要因になることを明らかにした。リモートワーク環境が緊急的に導入される中、攻撃者がこの状況に付け入って新しい戦術を展開したと分析している。
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ガートナー ジャパンは2020年9月28日、セキュリティ上の脅威が進化しており、これが今後3〜5年のうちに情報セキュリティ部門に影響を及ぼす最大の推進要因になることを明らかにした。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大を受けて世界中の企業がリモートワークに移行した。そうした中、RDP(リモートデスクトッププロトコル)やVPN(仮想プライベートネットワーク)、Web会議システムなどを標的とした攻撃が観測された。さらにガートナーは「新型コロナウイルス感染症に関連するビジネスメール詐欺やフィッシング詐欺が増加したことを確認した」としている。同社は、リモートワーク環境が緊急的に導入される中、攻撃者がこの状況に付け入って新しい戦術を展開したと分析している。
医療機関や、社会の営みに不可欠なサービス(エッセンシャルサービス)も攻撃の標的になっている。攻撃者は、大量の個人情報や知的財産、国家機密を盗み出す目的で、パスワードスプレー攻撃などを仕掛けているという。
企業のセキュリティ/リスクの管理責任者が2020年の脅威環境にどう対応すべきかについて、ガートナーのアナリストでシニア ディレクターを務めるJonathan Care氏は次のように述べている。
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