【Windows 10開発動向】2021年春のアップデートは「こぢんまり」？ LTSCはサポート期間短縮!?：Windows 10 The Latest

2021年春（5月ごろ）に提供予定の機能アップデート「21H1」のプレビュー版が配布された。これまでの春の機能アップデートとは異なり、新機能はあまりないようだ。その理由などを探ってみた。

[塩田紳二，著]

連載目次

バージョン20H1のプレビュー版の配布が開始
Windows Insider Programのベータチャネルで2021年春のアップデートであるバージョン21H1のプレビューが開始された。

　2021年のWindows 10について、幾つかの重要な発表が行われ、その方向性が見えてきた。2020年末から2月に入って行われた発表などをまとめると以下のものがある。

• Windows 10 バージョン21H1のプレビュー開始
• Windows 10の機能アップデートの一部は「Windows Feature Experience Pack」で配布される
• 2021年後半にWindows 10のLTSC（Long Term Service Channel）が更新される
• Office永続版が廃止され、Office LTSCに置き換わる

　本稿では、上記のMicrosoftの発表などから、2021年のWindows 10の方向性を見ていくことにする。

Windows 10バージョン21H1のプレビューが公開

　2020年と同じであれば、2021年春（5月ごろ）に一般向け配布が開始される予定の「春のアップデート（バージョン21H1）」のプレビューが、Windows Insider Programのベータチャネルで開始された。Windows Insider Programやチャネルに関しては、Windows 10 The Latest「Windows 10の新機能を公開前に試せる『Windows Insider Program』最新動向」を参考にしてほしい。

　ベータチャネルは、Windows 10の次の機能アップデートや、現行版の次となる品質アップデートなどをプレビューするためのチャネルで、最近までOctober 2020 Updateの品質アップデートのプレビューが行われていた。

　配布が始まったバージョン21H1のプレビューは、ビルド19043と、現在のOctober 2020 Update のビルド番号19042と1つ違いでしかなく、原稿執筆時点で公表されている新機能も多くない。

　その理由の1つが、バージョン21H1の配布は、October 2020 Updateと同じ段階的アップデートとなることだ。これまで、段階的なアップデートが行われたNovember 2019 Update／October 2020 Updateでは、いずれもビルド番号は前バージョンのビルド番号と「1」しか異ならないものが割り当てられている。おそらくバージョン21H1のビルド番号19043のままと考えられる。このビルド番号は、変更される可能性もあるが、ビルド番号はバージョン番号と違い一般ユーザーに違いを示すよりは、開発者やメーカーなどにWindows 10の細かな相違を示すための管理番号的な性格を持っているため、マーケティング的な理由で変更になることはないだろう。

「段階的なアップデート」とは？

　2019年からWindows 10の機能アップデートは、大きく2つの方式が取られていた。

　1つは、Windows 10 April 2019 Update（バージョン1903）やMay 2020 Update（バージョン2004）の春のアップデートで採用された「フルアップデート」である。簡単いうと、これは新しいWindows 10のインストールイメージを作り、Windows 10をインストールし直すものだ。

　もう1つが、November 2019 Update （バージョン1909）やOctober 2020 Update（バージョン20H2）で採用された、毎月配布される品質アップデートを使って段階的にWindows 10をアップデートする方法だ。Microsoftでは、この段階的アップデートを「Servicing Technology（サービシングテクノロジー）」と呼んでいる。

　ここでは、フルアップデートと区別を付けやすいように「サービシングテクノロジーアップデート」と表記することにする。「フルアップデート」と「サービシングテクノロジーアップデート」の違いは、Windows 10自体を再インストールするかどうかにある。

機能アップデートの提供方法の違い
Windows 10の機能アップデートには、新しいWindows 10を再インストールしてデバイスドライバを組み込み直す「フルインストール」と、毎月のアップデートで段階的に更新していく「サービシングテクノロジーアップデート」の2種類がある。

フルアップデートとは

　もともとフルアップデートとは、Windows XPからVista、VistaからWindows 7というようなWindows OSのメジャーアップデートで行われてきたアップデート方式だ（このためアップグレードという呼び方もある）。

　過去のWindows OSのアップグレードでは、デバイスドライバの構造やWindows OS自体が大きく変わるため、Windows OSに必要なファイルを転送したら、初期状態から起動させてハードウェアを調査して、デバイスドライバを組み込み直すという方法が取られた。

　この方式は、Windows 10でも2018年までは年2回の機能アップデートで、2019年からは春のアップデートだけで採用されていた。フルアップデートでは、アップデート処理のうちWindows 10が利用できない状態である「オフライン」状態が長く続き、場合によっては1時間以上PCが利用できないという問題があった。

開発コード	バージョン	ビルド	アップデート名	一般配布時期
21H2	21H2	-	（October 2021 Update？）	（2021年10月予定）
21H1	21H1	19043	（May 2021 Update？）	（2021年05月予定）
20H2	20H2	19042	October 2020 Update	2020年10月
20H1	2004	19041	May 2020 Update	2020年5月
19H2	1909	18363	November 2019 Update	2019年11月
19H1	1903	18362	May 2019 Update	2019年5月
RS5（Redstone5）	1809	17763	October 2018 Update	2018年10月
RS4（Redstone4）	1803	17134	April 2018 Update	2018年5月
RS3（Redstone3）	1709	16299	Fall Creators Update	2017年10月
RS2（Redstone2）	1703	15063	Creators Update	2017年4月
RS1（Redstone1）	1607	14393	Anniversary Update	2016年8月
TH2（Threshold2）	1511	10586	November Update	2015年11月
TH1（Threshold1）	1507＊1	10240	RTM＊2	2015年7月

Windows 10の機能アップデートの歴史
＊1：当初のバージョン表記は「10.0.10240」だったが、TH2リリース時にバージョン表記が改訂されたことにともない、さかのぼってバージョン表記が変更になっている
＊2：Release To Manufacture

サービシングテクノロジーアップデートとは

　これに対して、Windows 10 November 2019 Update（バージョン1909）で採用されたのが、「サービシングテクノロジーアップデート」だ。これは、毎月の品質アップデート（累積的なアップデートなど）に、次世代のWindows 10の機能を含めておき、毎月段階的にアップデートしていく方法だ。

　ただし、新しいWindows 10に搭載予定の「新機能」については、最終段階まで抑制された状態となり、ユーザーから見たWindows 10は同じもので、新機能は発動しない。新しいWindows 10の一般公開が開始されると、「イネーブラー」と呼ばれるアップデートの配布が行われ、これが新機能を有効にする。Windows 10のファイルを更新するため、毎回再起動は必要になるが、毎月の「累積更新アップデート」（再起動が必要）と同程度の時間しか要しない。再インストールは行われないため、「オフライン」状態は短い（ハードウェア性能に依存する）。

バージョン21H1の主な新機能

　実際、ベータチャネルに登録していたPCがOctober 2020 Update（OSビルド19042.804）からバージョン21H1（OSビルド19043.844）にアップデートしたときのオフライン時間は、筆者のPCで測定したところ、7分程度だった。内部を見るに、バージョン21H1のプレビューは、October 2020 Update とほとんど変わっていないようだ。実際、新機能としては公開されているのは、以下の3点だけで、違いが小さいことが分かる。［Windowsの設定］アプリの画面などを見渡した限りでも、特に変化はないようだ。

• Windows Helloがマルチカメラに対応し、外付けのWindows Hello対応カメラが優先される
• Windows Defender Application Guard（WDAG）の性能向上（ファイルを開く時間などを短縮）
• WMI（Windows Management Instrumentation）関連の性能強化

●Windows Helloの顔認証が複数のカメラに対応

　最初の項目は、Windows Helloの顔認証が複数のカメラ（マルチカメラ）に対応したことを意味する。現行のOctober 2020 Updateでは、デバイスとしては複数の顔認証対応カメラ（IR機能などを装備するもので通常のWebカメラは顔認証カメラとしては動作しない）を認識できるが、Windows Hello顔認証は、最初に発見したカメラでしか動作しない。

　October 2020 UpdateでWindows Hello顔認証のカメラを切り替えるには、外付けのカメラを接続した後にWindows 10を再起動して、Windows Hello顔認証に外付けカメラを認識させる必要があった。

　バージョン21H1プレビュー版では、GUIなどは同一だが、再起動することなく顔認証カメラを切り替えることができ、複数の顔認証カメラがあるとき、外付けの顔認証対応カメラが優先される。これにより、外付け顔認証カメラを接続すれば、外付けが有効になり、外せば内蔵の顔認証カメラが有効になる。

●Windows Defender Application Guardの性能向上

　2つ目は、仮想マシンを使うMicrosoft OfficeとMicrosoft Edgeのセキュリティ機能である「WDAG」を有効にしたとき、Officeアプリケーションでファイルを開く場合の性能向上などで、WDAGを使わないユーザーには無関係だ。WDAGは、Pro以上のエディションで動作し、仮想マシンの有効化など幾つかの動作条件を満たしたマシンでのみ利用可能なセキュリティ機能である。

●WMIの性能強化

　最後のWMI関連の性能強化は、リモート管理作業に関連するもので、一般ユーザーのWindows 10利用には直接関係しない。

バージョン21H1の新機能は多くない？

　Microsoftは、必ずしも全ての新機能や強化点を公開しているわけではないので、これだけとは限らないものの、搭載されている機能は多くなさそうだ。実際、プレビュー版のバージョン21H1のカーネルサイズは、October 2020 Updateとほぼ同じであった。なお、ベータチャネルで配布されるアップデートでは、サービシングテクノロジーアップデートの通常配布と違って、新機能が最初から有効になっている。

Windows Feature Experience Packによる新機能追加

　Microsoftは、2020年11月に、Windows 10の新機能の一部を「Windows Feature Experience Pack（WFEP）」で配布することを発表し、現在、プレビュー版を対象に評価を行っている。

　WFEPは、Windows 10のバージョン（リリース）に依存しない、新機能を搭載したパッケージで、従来の機能アップデートとは別のタイミングで配布することが可能だ。ただし、機能アップデートに含めることもでき、既にOctober 2020 Updateには含まれている。インストールされたWFEPは、［Windowsの設定］アプリの［システム］−［詳細情報］画面の「Windowsの仕様」欄の「エクスペリエンス」に表示される。

　現行のOctober 2020 Updateには、「120.2212.551.0」が搭載されている一方で、Windows Insider Programのベータチェネルでは、既に3回ほど配布が行われている。原稿執筆時点では、ベータチャネルのOctober 2020 Updateおよびバージョン21H1には、「120.2212.3030.0」が配布されている。また、Devチャネルの最新プレビューには「321.2906.0.3」とかなり進んだWFEPが搭載されている。

バージョン21H1とWFEPの関係（1）
Windows Feature Experience Pack（WFEP）は、Windows 10の機能アップデートとは独立して配布が可能だ。［Windowsの設定］アプリの［システム］−［詳細情報］画面の「Windowsの仕様」欄には、Windows 10自体のバージョンとは別に「エクスペリエンス」にWFEPのバージョンが示される。

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バージョン21H1とWFEPの関係（2）
［Windowsの設定］アプリの［更新とセキュリティ］−［Windows Update］−［更新の履歴を表示する］画面を見ると、バージョン21H1のプレビュー版とは別に、単独でWFEPが配布されていることが分かる。

　WFEPには、内部に複数の機能を詰め込んで配布できる。最新の「120.2212.3030.0」では、「切り取り＆スケッチ」の機能強化や、タッチパネルキーボードの機能強化などが含まれている。最大の特長は、単独で配布が可能なので、Windows 10の機能アップデートを行うことなく、新機能の提供が可能になることだ。

　イメージ的には、標準添付アプリなどのアプリケーションパッケージのようなもので、Windows 10の機能アップデートに含めることもできるし、単独で配布することもできる。ただし、更新内容によっては、インストール後に再起動が必要な場合もあるようだ。

　これまで、Windows 10の新機能の提供は、機能アップデートのタイミングでのみ行われていた。それがWFEPにより、新機能を複数のWindows 10バージョンに配布したり、利用が可能になったタイミングで提供したりできるようになった。言い換えるなら、WFEPの登場によりWindows 10のアップデートは、複数の方法で新機能を追加できるようになったわけだ。

WFEPにより新機能が随時提供可能に
WFEPの登場により、Windows 10の新機能は複数の方法で提供され、年2回に限定されず、新機能が追加することが可能になった。

Windows 10 Enterprise LTSCとOffice LTSC

　Long Term Service Channel（LTSC）については、大きな変更が予定されているので、ここで説明しておこう。

　WindowsのLong Term Service Channel（LTSC）とは、10年という長期間、一定のスペックで動作する特殊な「エディション」のWindows 10だ。例えば、工場の制御機器、キオスク端末、デジタルサイネージなどの他、多数のユーザーが共有するPCなどに使うことを想定している。

　基本的には、Windows 10 EnterpriseエディションまたはWindows 10 IoTエディションをベースにしている。ただし、どのエディションからもアップグレードはできず、LTSCとしてライセンスを購入する必要がある。LTSCは、これまでに下表のように3回リリースされている。

一般配布時期	開発コード	Windows 10 Enterprise LTSC	期限	Windows 10 IoT LTSC	期限
（2021年10月？）	21H2	（Windows 10 Enterprise LTSC 2021？）	リリースの5年後	（Windows 10 IoT 2021 LTSC）	リリースの10年後
2018年11月	RS5	Windows 10 Enterprise LTSC 2019	2028年11月	Windows 10 IoT 2019 LTSC	2028年11月
2016年08月	RS1	Windows 10 Enterprise LTSB＊1 2016	2026年8月	Windows 10 IoT 2016 LTSB＊1	2026年8月
2015年07月	TH1	Windows 10 Enterprise LTSB＊1 2015	2025年7月	Windows 10 IoT 2015 LTSB＊1

Windows 10 LTSCのリリースタイミング
＊1：LTSC（Long Term Service Channel）は、過去にはLTSB（Long Term Service Branch）と呼ばれていた。現在ではLTSCに統一されている

　これまで、全てのWindows 10 LTSCは、10年のサポート期間を持っていた。しかし、2021年後半に登場する「Windows 10 Enterprise LTSC 2021」（仮称。以下Enterprise LTSC 2021と表記）では、サポート期間が5年に短縮される。ただし、キオスク端末やデジタルサイネージ用には、特定目的に限定された「Windows 10 IoT LTSC」（以下IoT LTSC）が別にあり、こちらは10年のサポート期間のままだ。

Windows 10 Enterprise LTSCとIoT LTSCの共通点、相違点

　Enterprise LTSCとIoT LTSCに共通しているのは、ベースとなるWindows 10バージョンに固定され、新機能は追加されず、セキュリティなどのアップデートのみが提供されることだ。また、インターネット接続などが限定された環境での利用を想定している。このため、サポート期間の間は、同一の環境であることが保証され、アップデートによる実行環境の大きな変化がなくアプリケーションの動作に影響を与えにくい。

　一方、相違点としては、Enterprise LTSCはあくまでもEnterpriseエディションのWindows 10であり、Officeなどを含め、Windows 10のソフトウェアを動作させることができる（Windows 10にはEnterpriseエディションにのみLTSCがある）。

　これに対してIoT LTSCは、固定目的のデバイスを構築するものだ。起動時に特定のアプリケーションが全画面で起動するようになっており、Windowsデスクトップを使っての通常の作業などはできない。

　また、デバイス接続にも制限がある。もともと「組み込み版」と呼ばれていたWindows 10であり、キオスク端末、広告表示端末や制御端末などを構築するためのものだ。

　なお、（IoT LTSCを含む）Windows 10 IoTには、「IoT Enterprise」と「IoT Core」という2つのエディションがある。「IoT Enterprise」は、Windows 10 Enterpriseエディションをベースにしたもの、「IoT Core」はディスプレイが不要な小型デバイスなどを想定したエディションだ。このように「Enterprise」「IoT」を含むエディションは、ちょっとした名称の違いで内実が大幅に異なる場合がよくあるので、混同しないように注意してほしい。

Enterprise LTSCのサポート期間が短縮される理由

　これまでLTSCでは、Enterprise LTSCとIoT LTSCの区別が明確ではなく、ユーザーも正しくは認識していなかったようだ。例えば、Windows 10のデスクトップ操作は不要なのにIoT LTSCが採用されなかったことや、逆にIoTではないエディションのWindows 10のKIOSKモードを利用してデジタルサイネージ用端末などを製造している事業者もあったという。

　Microsoftによれば、Windows 10のデスクトップを使う共有端末などの場合、CPU性能の向上や環境変化などにより早期の置き換えが必要となり、10年もの製品寿命は不要と考える企業が多かったと聞く。このため同社は、Microsoft Officeなどの実行やWindowsデスクトップでの操作が可能なEnterprise LTSC 2021の寿命を5年に短縮し、IoT LTSCとの違いを明確にした。これに合わせて、Enterprise LTSCと組み合わせて利用できる「Office LTSC」が用意されることになった。

Microsoft OfficeにもLTSC版の提供を予定

　Office LTSCは、2021年内のリリースを予定している次バージョンの「Office 2021」から出荷予定だ。Microsoft 365サブスクリプションの1つだが、そのライセンスは、ユーザーではなく、特定のPCにひも付けられる。サブスクリプション期間は5年で、インターネット接続による30日ごとのライセンス確認は不要であり、長期間インターネット接続しない（あるいは接続できない）環境での利用も可能だという。

　前述のWindows 10 Enterprise LTSCと組み合わせて、共有PCなどでの利用を想定している。このために、双方のサポート期間を5年に合わせたわけだ。Microsoftは、発表ブログ記事でOffice LTSCを「次の永続版」としているが、実際には、5年という寿命（サブスクリプション期間）があり、「永続」ではない。

　おそらく、現行の永続版のサポート期間と同じ5年間というサブスクリプション期間を持つことから、実質的に「同じ」だといいたいのだろう。Microsoftとしては、明確にサブスクリプション期間を設定することで、サポート終了後も長期間にわたって、ソフトウェアが利用され続けることを防ぎたいという意図があると思われる。

Office LTSCを含むOffice 2021の今後

　次バージョンとなるOffice 2021は、このOffice LTSCを含めて2021年4月からプレビューが開始され、2021年下半期の出荷が計画されている。従来の消費者向け、企業向けの「永続版」に関しては、Office 2021での発売も予定されており、こちらもサポート期間は5年間となっている。

　現行の永続版と同じく、ライセンスとしては永続的に有効だが、アップデートやセキュリティパッチ提供などのサポートが行われるのは発売後5年間になる。また、価格の変更はなく、現行のOffice 2019永続版（Personal／Home & Business／Professional／Home & Student）と製品構成にも変更がないようだ。

　これまでの慣習からすると、既に販売された永続版Office 2019などのライセンス条件が変わることはないと思われる（いつまで過去バージョンのOfficeがWindows 10にインストールできるのかは不明だが）。ただし、Officeについては地域によるライセンスや販売形態の違いなどもある。このため、国内でのOffice 2021がどうなるのかについては、Microsoft日本法人からの発表を待つべきだろう。

なぜ21H1はサービシングテクノロジーアップデートになるのか？

　バージョン21H1にサービシングテクノロジーアップデートが採用されたのは、改良の規模が小さいからだという。2020年とは異なり、2021年の秋のアップデートが大規模になるという見方もあるようだ。Enterprise LTSC 2021が2021年の後半のバージョン21H2ベースになるというのも、その裏付けの1つである。長期間サポートを行う場合、その仕様は、現行に近いものの方がメンテナンスはやりやすい。

　サービシングテクノロジーアップデートは、Windows Display Driver Model（WDDM：描画・表示用デバイスドライバの枠組み）のバージョンに関連するデバイスドライバ構造の変化などに対応できず、WDDMのバージョンが変わらない小規模なアップデートの場合に行われてきた。この点に注目して、この点に注目して、21H1以降のアップデートについて検証してみよう。

　これまでWDDMのバージョンアップが行われた場合、必ずフルインストールでアップデートが行われている。実際、2020年春のアップデート（フルアップデート）であるMay 2020 Updateでは、WDDM 2.6からWDDM 2.7へのアップデートが行われた。しかし、秋のアップデート（サービシングテクノロジーアップデート）であるOctober 2020 Updateでは、WDDM 2.7のままだった。

　バージョン21H1のプレビュー版にWDDM 3.0に対応しているNVIDIAのベータ版ドライバを組み込んでも、DxDiag.exe（DirectX診断ツール）の「ドライバーモデル」欄では「WDDM 2.7」としか表示されない。つまり、バージョン21H1のWDDMは、WDDM 2.7対応のままだ。これに対して、Devチャネルで公開されているプレビュー版では、既にWDDM 3.0が組み込まれており、DxDiag.exeでもWDDM 3.0と表示される。

バージョン21H1のDirectX診断ツールの画面
WDDM 3.0に対応した同じデバイスドライバをバージョン21H1のプレビュービルド19043にインストールしても、バージョン21H1ではWDDM 2.7としか表示できない。これは、ビルド19043がWDDM 2.7までにしか対応していないことを示す。

Devチャネルで配布されているビルドのDirectX診断ツールの画面
Devチャネルのビルド21322では、DxDiag.exeがデバイスドライバモデルをWDDM 3.0と表示している。つまり、ビルド21322は、WDDM 3.0に対応している。

　Devチャネルで公開されているWSL 2のGPU利用などの新機能では、MicrosoftのDirectX Developer BlogによればWDDM 2.9以上に対応したGPUドライバが必要になるとされている。となると、秋のアップデート（バージョン21H2）でWDDM 2.9以上を導入するしかない。これも秋のアップデートでフルインストールが必要な大規模アップデートになる傍証の1つだ。

　さらに「90秒以下でWindowsを更新する」といっていたWindows 10Xのその後も気になる。2020年に提供延期が発表され、2021年末に出荷されているSurface Neoには、Windows 10Xが搭載される予定で、当然2021年の秋のアップデートをベースにしたものになるはずだからだ。逆にWindows 10Xの開発がWindows 10の開発を遅らせていて、そのために春のアップデートが小規模になったという可能性もある。Windows 10Xについては、Windows 10 The Latest「2画面折りたたみタブレットに対応した『Windows 10X』とは」を参照してほしい。

　こうしたさまざまな発表からすると、2021年のWindows 10は、2020年とはまた違った形でのアップデートが行われる。少なくとも、機能アップデート、「Windows Feature Experience Pack」、Microsoft Store経由での標準搭載アプリの更新などがあり、散発的に新機能が搭載されていく可能性がある。