ウォンテッドリーが発表した「コロナ禍における転職・働き方に関する調査」によると、過去1年以内に転職した人の転職理由は「仕事のやりがい」が最も多かった。
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ウォンテッドリーは2021年4月22日、「コロナ禍における転職・働き方に関する調査」の結果を発表した。同調査は、過去1年以内に転職した人を対象に、転職理由や副業に対する考えを調べたもので、267人から有効回答を得た。それによると、転職理由のトップは「仕事のやりがい」だった。
直近の転職で重視したことを聞くと、「仕事のやりがい」と回答した人の割合が60%(複数回答)で最も高かった。次いで、「自己成長性」が52%、「勤務形態の柔軟性」が42%、「給与水準」が41%、「カルチャーマッチ」が40%だった。
転職理由を年収別に見ると、年収が高くなるにつれて「仕事のやりがい」と「給与水準」が増加し、「福利厚生」(全体では11%)が減少する傾向にあった。それに対して転職回数別に見ると、転職回数が増えるにつれて「仕事のやりがい」や「勤務形態の柔軟性」「福利厚生」を重視する傾向が見られた。
転職を考え始めたきっかけについては「スキルに関する意識の変化」「働き方に関する意識の変化」と回答した人の割合がどちらも37%でトップだった。次いで、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響による会社の業績不安」が16%、「給与に関する意識の変化」が10%だった。
副業に関しては「やりたくない」と回答した人はほとんどいなかった。現在、副業をしている人の割合は全体の34%。年収別に見ると、800万円台が75%でひときわ目立った。
副業に対して最も求めることを尋ねると、「給与水準」「自己成長性」と回答した割合が高く、どちらも26%。次いで「勤務形態の柔軟性」が21%、「仕事のやりがい」が18%で4位だった。
ウォンテッドリーは次のように推測する。
「仕事のやりがいが転職理由のトップだった理由は2つある。1つは、仕事の意義を重視する価値観を持つミレニアル世代(1981年以降に生まれた人)が台頭してきたこと。もう1つは、新型コロナウイルス感染症の影響で働き方や事業内容がめまぐるしく変化したことだ。こうした状況の中で『その会社が目指すことに共感できるか』という点が転職で重視されたのではないか」
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