OSSコンプライアンスに関するお悩みポイントと解決策を具体的に紹介する連載「解決! OSSコンプライアンス」。7回目は、意図的に使ってはいないが、OSSコンプライアンスで対応しなければならないOSSのユースケースについて説明する。
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本連載では、オープンソースソフトウェア(OSS)の利活用に伴う「ライセンスリスク」と、それをマネジメントするための活動である「OSSコンプライアンス」について取り上げ、エンジニアの方がOSSをスムーズに利用するための実務上の勘所や、これから戦略的にOSSを活用していきたいと考えている企業の方へのヒントとなる情報を紹介しています。
今回も前回に引き続き、ソフトウェア開発企業X社の開発者である新城くんが経験した、OSSコンプライアンス問題とその解決策を解説していきます。思わぬ落とし穴や難しい問題に直面しながらOSSコンプライアンスに対応していく新城くんのエピソードを通して、皆さんも理解を深めていってください。
なお、本連載では、特に記載がない限り日本国内でOSSを活用する場合を前提としており、本連載の執筆チームの経験に基づいて説明を記載しています。厳密な法解釈や海外での利用など、判断に迷う場合は専門家にご相談ください。
新城くん 日本のソフトウェア開発企業X社で働く入社2年目の開発者。OSSは、指示を受けながらソフトウェア製品やクラウドサービスで利用した経験あり。
佳美先輩 X社の先輩エンジニアで、新城くんの指導担当。OSSを活用した開発の経験が豊富。
開発中のソフトウェア製品で利用するOSSについて、開発チームのメンバーにOSSリストを見せてもらったところ、開発ツールが含まれていた。製品を開発するときだけに利用する開発ツールがなぜリストされているのかを疑問に思った新城くん。
新城くん、OSSリストについて聞きたいことって何?
どうして開発ツールがOSSリストに入っているんですか? 開発ツールは製品として配布しないですよね?
開発ツールの一部が製品に入る場合があるのよ。
え、どういうことですか?
開発者が意識して利用したものではないOSSが、製品に入り込むことがあります。OSSリスト作成時に確実にチェックしておきたい幾つかのパターンを、以下に紹介します。該当する場合には、対象をOSSリストに含めます。これらのパターンではソフトウェアの技術的な理解が要求されますので、開発者と法務・知財メンバーが協力してライセンスクリアランスを実施する必要があります。
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