Gartnerによると、2023年の世界半導体売上高は5960億ドルとなり、前年比で3.6%減少する見通しだ。2022年は同4%増の6180億ドルと予想されている。
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Gartnerは2022年11月28日(米国時間)、2023年の世界半導体売上高が5960億ドルとなり、前年比で3.6%減少するとの予測を発表した。2022年は同4%増の6180億ドルに達する見通しだ。
Gartnerは前回の予測では、2023年の世界半導体売上高を6230億ドルとしていたが、環境変化を踏まえて予測を引き下げた。
Gartnerのプラクティスバイスプレジデントを務めるリチャード・ゴードン氏は「半導体売上高の短期的な見通しは悪化している。世界経済の急速な悪化と消費者需要の減退が、2023年の半導体市場に悪影響を及ぼすだろう」と述べている。
2021 | 2022 | 2023 | |
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売上高 | 595 | 618 | 596 |
成長率(%) | 26.3 | 4.0 | -3.6 |
半導体市場は、消費者向け市場と企業向け市場に二極化している。消費者向け市場の低迷の主な要因としては、インフレ率と金利の上昇による可処分所得の減少に加え、消費者の裁量支出(テクノロジー製品・サービスの他、旅行、レジャー、エンターテインメントなどを含む)に関する優先順位の見直しが、テクノロジー製品・サービスの購入に悪影響を与えていることが挙げられる。
一方、企業向け市場(企業向けネットワーキング、企業向けコンピューティング、産業、医療、商業輸送など)は、マクロ経済の減速や地政学的な問題への懸念が続く中、これまでのところ比較的堅調に推移している。
「企業向け市場が比較的安定しているのは、テレワークや事業拡大計画、デジタル化戦略をサポートするために、インフラの強化を目指す企業が戦略的投資を進めているからだ」と、ゴードン氏は説明する。
2022年の残りの期間にメモリ市場では、需要が低迷し、在庫が膨らみ、顧客から大幅な価格引き下げを迫られる見通しだ。その結果、2022年のメモリ売上高は横ばいで推移するものの、2023年は16.2%減少すると予想されている。
経済見通しの悪化はスマートフォンやPC、家電製品の生産に悪影響を及ぼしており、2022年の残りの期間と2023年第1〜第3四半期のDRAM市場は、供給過剰になりそうだ。Gartnerは、2022年のDRAM売上高が2.6%減の905億ドルとなり、2023年はさらに18%減の742億ドルに落ち込むと予測している。
NAND市場では、2022年第1四半期に大手メーカーの一部の工場が操業停止となったことで、価格が上昇し、急速に悪化していた需要環境を覆い隠した。そのために2022年第3四半期に過剰在庫となり、それが2023年前半まで続くと予想されている。NAND売上高は、2022年は4.4%増の688億ドルに達するものの、2023年には13.7%減の594億ドルとなる見通しだ。
「マクロ経済環境の悪化により、消費者需要は弱まるが、企業の投資による半導体消費は比較的好調に推移すると予想される。その結果、産業機器、通信インフラ、データセンターなどの市場は、短期的には消費者心理や支出の影響をそれほど受けないだろう」(ゴードン氏)
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