ランサムウェア、サプライチェーン攻撃の増加でEDRは中堅企業でも普及期に――サイバーリーズン：EDRやMDRに加えてXDRの本格展開を日本でも開始

サイバーリーズンは2023年3月28日、同社の2023年事業戦略を発表した。代表執行役員社長の山野氏は、同社が展開する「Cybereason EDR」などの導入が成長しており、「中堅企業においてもEDRが普及期に入った」と述べた。

[宮田健，＠IT]

　これまでRSAセキュリティやマカフィー、アカマイ・テクノロジーズの社長を務めてきた山野修氏は、2022年6月に、サイバーリーズン日本法人の代表執行役員社長に就任した。エンドポイントをマルウェアから守るEPP（Endpoint Protection Platform）製品などを手掛けてきた山野氏は、今はEDR（Endpoint Detection and Response）に注目している。

サイバーリーズン 代表執行役員社長 山野修氏

EDRが中堅企業でも普及期に入った理由

　サイバーリーズンは現在、日本国内において同社EDR製品の稼働エンドポイントが数百万を超え、導入した企業は2022年と比べて180％増と高い成長率を維持している。この点を踏まえて山野氏は「EDRが普及期に入っている。以前は大企業での導入が多かったが、2022年にさまざまなランサムウェアの事件が発生し、サプライチェーン攻撃のリスクが高まった結果、今では中堅企業での導入が非常に盛んになっている」と述べる。

サイバーリーズンにおけるR製品導入数の推移（提供：サイバーリーズン）