「理想は完全テレワーク」は17％ パーソルファシリティマネジメントが働き方に関する調査結果を発表：「どちらか」ではなく「どちらでも」が重要

パーソルファシリティマネジメントは、働き方に関する調査の結果を発表した。働き方に現実と理想のギャップを感じている人が約7割に上り、ハイブリッドワークを理想の働き方だとした人が約半数を占めた。

[＠IT]

　パーソルファシリティマネジメントは2024年1月9日、20〜50歳代のオフィスワーカーを対象に実施した、働き方に関する調査の結果を発表した。それによると、約7割が「働き方の現実と理想とのギャップ」を感じていた。

オフィス回帰が進む中、働き方の「現実と理想」にギャップが

　現在の出社形態を見ると、最も多かったのが「完全出社」で53％だった。次いで、「週3〜4日が出社で週1〜2日はリモートワーク（テレワーク）」が29％、「週3〜4日はテレワークで週1〜2日は出社」が12％、「完全テレワーク」が7％だった。これに対して理想の出社形態で最も多かったのは「週3〜4日は出社で週1〜2日はテレワーク」の29％だった。次いで「完全出社」（25％）、「週3〜4日テレワークで週1〜2日出社」（24％）、「完全テレワーク」（17％）と続いた。

出社形態の理想と現実（提供：パーソルファシリティマネジメント）

　68％が「働き方に現実と理想のギャップを感じている」と回答しており、その理由として「会社により出社形態が決められているから」（36％）が最も多かった。パーソルファシリティマネジメントは「本来であれば働く場所を自ら選択する余地があるにもかかわらず、自分の意志で決められていないことが不満要因になっている」と分析している。

　出社とテレワークのそれぞれのメリットについて聞くと、出社のメリットには「業務上の確認や相談がすぐにできる」「仕事とプライベートのメリハリをつけやすい」「働く環境が整っている」などが挙がった。テレワークのメリットは「移動時間がなくなる」「通勤によるストレスが減る」「自由な身なり、服装で働ける」など。

　一方、デメリットについては、出社は「通勤や移動に時間が取られる」「通勤によってストレスがかかる」「人間関係でのストレスがかかる」などが、テレワークは「運動不足になる」「通信費、光熱費の増加」「集中しづらい」などが挙がった。

テレワークのメリットとデメリット（提供：パーソルファシリティマネジメント）

　今回の調査結果からパーソルファシリティマネジメントは「テレワークは労働を取り巻くストレス要因を解消し、働きやすさの向上に寄与する」と結論付けている。