パーソルファシリティマネジメントは、働き方に関する調査の結果を発表した。働き方に現実と理想のギャップを感じている人が約7割に上り、ハイブリッドワークを理想の働き方だとした人が約半数を占めた。
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パーソルファシリティマネジメントは2024年1月9日、20〜50歳代のオフィスワーカーを対象に実施した、働き方に関する調査の結果を発表した。それによると、約7割が「働き方の現実と理想とのギャップ」を感じていた。
現在の出社形態を見ると、最も多かったのが「完全出社」で53%だった。次いで、「週3〜4日が出社で週1〜2日はリモートワーク(テレワーク)」が29%、「週3〜4日はテレワークで週1〜2日は出社」が12%、「完全テレワーク」が7%だった。これに対して理想の出社形態で最も多かったのは「週3〜4日は出社で週1〜2日はテレワーク」の29%だった。次いで「完全出社」(25%)、「週3〜4日テレワークで週1〜2日出社」(24%)、「完全テレワーク」(17%)と続いた。
68%が「働き方に現実と理想のギャップを感じている」と回答しており、その理由として「会社により出社形態が決められているから」(36%)が最も多かった。パーソルファシリティマネジメントは「本来であれば働く場所を自ら選択する余地があるにもかかわらず、自分の意志で決められていないことが不満要因になっている」と分析している。
出社とテレワークのそれぞれのメリットについて聞くと、出社のメリットには「業務上の確認や相談がすぐにできる」「仕事とプライベートのメリハリをつけやすい」「働く環境が整っている」などが挙がった。テレワークのメリットは「移動時間がなくなる」「通勤によるストレスが減る」「自由な身なり、服装で働ける」など。
一方、デメリットについては、出社は「通勤や移動に時間が取られる」「通勤によってストレスがかかる」「人間関係でのストレスがかかる」などが、テレワークは「運動不足になる」「通信費、光熱費の増加」「集中しづらい」などが挙がった。
今回の調査結果からパーソルファシリティマネジメントは「テレワークは労働を取り巻くストレス要因を解消し、働きやすさの向上に寄与する」と結論付けている。
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