「Interop Tokyo 2026で出会える最新プロダクト」の後編として、セキュリティ製品を取り上げる。出展製品のトレンドとして、「統合」「AIによる機能強化」の2つが見られる。AIセキュリティでは、AIモデル自体に修正を加える製品も登場する。
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Interop Tokyo 2026に登場する最新プロダクトを、Best of Show Awardエントリー製品の中から紹介する記事の第2弾。今回はセキュリティ製品を扱う。
まずAI利用関連のセキュリティ製品、次に中小企業向けを含めたさまざまな一般セキュリティ製品を紹介する。
AIの利用拡大に伴い、安全な活用のためのセキュリティ対策を意識的に実施しなければならなくなっている。業務を自動化するAIエージェントの利用が進めば、リスクはさらに拡大する。脅威アクターがエージェントを乗っ取ると、人間が知らない間に被害を受ける可能性が高まる。
アズジェントは英Hirundo AIの「Hirundo (ヒルンド)」を紹介する。これは、生成AIモデルのハルシネーション、情報漏えい、プロンプトインジェクション、バイアスなどのリスクを低減するソリューション。外からの防御でなく、生成モデル自体に働きかける。
危険な知識や望ましくない挙動を、組み込み評価やレッドチームテストで検出し、問題の原因となる特定のパラメーターを識別・修正する。有害な出力を外側から遮断するガードレールとは異なり、モデル自体に危険な知識を忘れさせるため、医療や法務、金融など厳格なコンプライアンスが求められる領域でのAI活用をサポートできるとする。Hirundoはこの製品を「マシンアンラーニングプラットフォーム」と呼んでいる。
EDR(Endpoint Detection&Response)で知られるクラウドストライクは、同じアプローチをAI領域に適用した「CrowdStrike Falcon AIDR」を出展する。生成AIやAIエージェントの利用状況を、プロンプトの内容まで含めて詳細にリアルタイムで可視化。情報漏えいやプロンプトインジェクションといったAI特有のセキュリティ脅威をリアルタイムに検知し、制御できる。
セキュリティを取り巻く環境は、急速に大きく変化している。攻撃者はAIを活用し、高速かつ高度なサイバー攻撃を仕掛けるようになっている。これに対し、防御側には認証を含む侵入防止策の強化に加え、侵入を前提とした検知・対応能力の向上が求められる。一方で、セキュリティコストは上がる一方だ。
Interop Tokyo 2026に出展されるセキュリティ製品を見ると、コスト効率や管理性を高めるための「統合」と、対策を強化するための「AI活用」の2つのキーワードが浮かび上がる。
フォーティネットジャパンが展示する「FortiGate 31G」は、小規模拠点向けのSD-WAN統合型次世代ファイアウォール(NGFW)装置。複数のセキュリティ機能を備えているのも特徴。具体的には、IPS(Intrusion Prevention System:不正侵入防止システム)、アンチマルウェア、Web/DNSフィルター、ZTNA(Zero Trust Network Acess)、無線/スイッチコントローラー機能を統合する。ASICにより、ネットワーク機能とセキュリティ機能を高速化している。
一方で、同社はAIデータセンター向け400Gbps Ethernet対応NGFWとして、「FortiGate 3800G」も展示する。最大800GbpsとASICによる高速処理を実現している。
同じくNGFWで、テクマトリックスは「パロアルトネットワークス PA-5500シリーズ」を展示する。これは大規模なデータセンター/エンタープライズ向けの次世代ファイアウォール。独自開発の「FE-400 ASIC」を搭載し、400Gbpsポートに対応した処理能力を実現する。
アズジェントが展示する「Acronis Cyber Protect Cloud」は、バックアップ、災害復旧、マルウェア対策、EDR/XDR、脆弱(ぜいじゃく)性診断、パッチ管理を統合したクラウド型サイバープロテクション基盤。物理/仮想化環境、クラウド、Microsoft 365を単一基盤で保護できるため、複数製品の組み合わせに比べて導入や運用を簡素化できるとする。
A10ネットワークスは、大規模な生成AI利用環境を保護するセキュリティアプライアンスとして、「A10 Thunder 7468 - AI Firewall」を出展する。これは、AIガードレールと負荷分散/プロキシ機能を統合したものだという。
Infobloxは、DNS、DHCP、IPアドレス管理(IPAM)およびDNSセキュリティの製品を提供する企業。新製品「Infoblox IQ」は、DNS、DHCP、IPAM、脅威、資産のデータを横断的に活用し、ネットワーク/セキュリティ運用をAIアシスタントで支援する。
同社は、Amazon Web Services(AWS)のファイアウォールのためのDNSセキュリティ機能も出展する。これは「AWS Network Firewall」のルールをマネージド型で提供するもの。これまで提供してきたDNS運用基盤から得られる実通信データや履歴分析、専門調査チームの知見を組み合わせて構築したものという。DNS解決前後の振る舞いを多角的に相関分析することで、未知の攻撃インフラやC2通信を高精度かつ低誤検知で特定するとしている。製品名は「Infoblox Threat Protection for AWS Network Firewall」。
テナブルネットワークセキュリティジャパンは「Tenable Hexa AI」を出展する。これはTenable製品の中核的な存在であるスキャンツール「Tenable Nessus」のAIアシスタント。脆弱性データベースと生成AIを融合し、組織全体のアタックサーフェスに潜むリスクの要約、優先付け、修復指示を自動化する。
マクニカが出展する「runZero(ランゼロ)」は、攻撃対象領域、つまり攻撃者がつけ入る隙を可視化する製品。攻撃対象領域というと、従来はインターネットから見えるものだけを指すことが多かったが、企業内部の資産のチェックも重要だという認識が高まっている。runZeroは、IT、OT(Operational Technology)、IoT(Internet of Things)、クラウドまで、端末やネットワーク機器をはじめとする資産を把握できるという。
マクニカは、メールセキュリティ製品の「Abnormal AI(アブノーマルエーアイ)」も紹介する。これは、ユーザー・組織・取引先ごとのメール利用傾向や関係性をAIで分析し、異常なメールを検知・防御するクラウドメールセキュリティ製品。スパムから高度な標的型攻撃まで、幅広いメール脅威に対応するという。
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