テレワークからオフィスワークへの回帰が進む中、オフィスに集まる機会を設けるだけで、従業員同士の連携は深まるのか。調査結果から見えた、“出社回帰”の理想と現実とは。
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テレワークが可能かどうかは、エンジニアにとって勤務先を選ぶ上で重要な要素だ。一方で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の災禍(以下、コロナ禍)を機にテレワークを導入した企業の間では、オフィスワークへの回帰が進んでいるという。テレワークでは不足しがちな、従業員同士の直接的なコミュニケーション機会を確保したいといった企業の意向が背景にある。
“出社回帰”が進んでいるとはいえ、働き方はコロナ禍以前にそのまま戻ったわけではない。オンライン会議はテレワークかオフィスワークかを問わず、業務の手段として当たり前に使われるようになった。テレワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドワークも、働き方の選択肢として定着しつつある。
こうした中、オフィスワークの理想と現実の“ギャップ”が顕在化し、新たな課題となっているという。人材サービス企業LASSICのWebメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所」(以下、テレリモ総研)が2026年10月7日に発表した、「ハイブリッドワークにおける出社日のメリット・デメリットに関する調査」の結果は、その実態を明らかにした。
テレワーク経験者は、ハイブリッドワークについて何に困り、どのような点にメリットを感じているのか。年代や性別によって、受け止め方はどう異なるのか。具体的な調査結果を見ていこう。
ハイブリッドワークの「出社日」に困る場面を複数選択で尋ねたところ、最も多かったのは「通勤の負担が大きい」の47.1%で、他の項目はいずれも2割未満だった。よいと感じる場面で最も多かったのは「同僚と直接会話して情報共有できる」の48.6%で、「雑談・偶発的な情報交換ができる」が34.8%、「オフィスの設備・機器を使える(モニター・会議室など)」が32.6%と続いた(図1)。
困る場面のうち、年代による差が最も大きかったのは「出社日もオンライン会議ばかりで対面が少ない」だった(図2)。20代は26.9%、50代と60代はいずれも6.3%で、20代と50代・60代の差は20.6ポイントに上った。よいと感じる場面で年代による差が最も大きかったのは「オフィスの設備・機器を使える(モニター・会議室など)」で、30代は26.6%だったのに対して、50代は39.5%だった。
男女別で見ると、困る場面では「出社日もオンライン会議ばかりで対面が少ない」が男性17.6%、女性11.2%で、両者の差が最大だった。よいと感じる場面では「出社日と在宅日のメリハリが業務効率を上げる」と「仕事モードに切り替えやすい」で、いずれも女性が男性よりも7.4ポイント高かった。
出社日のメリットとして、同僚と直接会話して情報共有できることを挙げた人が最も多かった一方、若い世代を中心に、出社してもオンライン会議が多く、対面の機会が少ないことを困りごとに挙げる人が目立った。出社のメリットを生かすには、企業は単に出社日を設けるだけではなく、対面でのコミュニケーションが生まれるように、業務や出社日の運用を工夫する必要があると考えられる。
調査は2026年9月2〜3日にインターネットで実施した。対象はテレワークを経験したことがある全国の20〜65歳の男女で、有効回答数は1007人だった。内訳は男性517人、女性490人、20代167人、30代207人、40代251人、50代271人、60代111人。回答時点でハイブリッドワークをしていない人には、過去の経験を基に回答してもらったという。
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