イメージはそんなに悪くない、私たちがIT業界に入る理由：IPA調査結果から

　情報処理推進機構（IPA）はIT人材の育成を目的とした予備調査の結果を2月29日に発表した。就職先としてIT業界がどう見られているかを学生に尋ねた調査。IT業界の業務内容が一般にあまり知られていないことが、全般的な業界イメージの停滞につながっているようだ。しかし、先般語られているほどにはイメージは悪化していない。

　IPAはIT人材育成について5つのテーマで調査した。一般企業やIT企業の人材動向の調査結果は1月29日に公開（参考記事：IT企業、新卒採用苦戦の理由は「仕事のイメージが悪い」）。転職についての調査（参考記事：「プログラマ35歳定年説」を思い起こさせるIPAの調査結果）、教育機関向けの調査（参考記事：学生の「人気」「質」低落傾向で大丈夫？　大学情報系学部を調査）などをすでに発表している。

　今回調査したのは大学3年生以上の学生1000人。Webでアンケートを行った。理系と文系が500人ずつで、理系のうち100人が情報系。国立が39.3％、公立が7.4％、私立が53.3％。おおむね全国の学生から回答を得られた。

IT業界、就職人気は8位

　学生が就職を希望する業界としてIT業界（ソフトウェア・情報処理）は全体の中で8位。全24業種のうちの8位なので「中位に位置づけられる」とIPAは説明している。ちなみに1位は「官公庁・自治体・公共機関」だった。専攻別で見ても、文系の学生でIT業界は10位、情報系を除く理系で8位、情報系では1位と悪くない位置づけにある。世の中で言われるほどIT業界は不人気業界ではないようだ。

専攻別の就職人気業種。左から文系、理系（情報系除く）、情報系（クリックで拡大します）

　ただ、IT業界の具体的なイメージを尋ねる質問では結果は微妙だ。「今後の日本を支えていく」業種を尋ねる質問では5位と上位にランクされるものの、「人気が高くて就職が難しい」では10位、「働いている人の満足度が高い」でも10位、「優秀な学生が就職する」でも11位と中位。情報系の学生ではいずれの質問に対しても平均よりも上位に来ているが、文系と情報系以外の理系の学生の答えがもう1つだった。

学生の各業種についてのイメージ

　IT業界全体に対するイメージは悪くなくても、具体的な項目に対するイメージがいまいちなのは、学生の間でそもそもIT業界の仕事内容が知られていないからだろう。学生全体のうちで、「ITに関する仕事に興味がある」と答えたのは49.7％と約半数。対して50.3％は「興味がない」と回答している。

仕事内容が分からない

　「興味がない」と答えた学生にその理由を尋ねると文系、理系（情報系を除く）ともトップが「自分には適性がないと思うから」。2位が「仕事の内容がよく分からないから」。3位が「仕事上のストレスが多そうだから」。

　仕事の内容がよく分からず、適性もないと思う。しかし、ストレスは多そうだ。学生はIT業界をぼんやりとこんなイメージで眺めている。「ITに関する仕事に関心がない」と答えた情報系は100人のうち15人だったが、その理由のトップは「仕事上のストレスが多そうだから」だった。

IT関連の仕事に興味がない理由

やりがいに乖離

　あくまでも学生のイメージだが、やりがいのある仕事の条件と、ITに関する仕事のやりがいの間にも乖離がある。仕事全般に対して学生がやりがいの条件として挙げているのは「個人の実力が認められる」がトップ。「社会貢献ができる」が2位で、「高い報酬が得られる」が3位だった。

　対して、学生がITに関する仕事のやりがいと考えているのは「高度な専門性やスキルが必要とされる」がトップ。仕事全般でトップだった「個人の実力が認められる」はITのやりがいでは3位、「社会貢献ができる」は8位、「高い報酬が得られる」は6位だった。IPAは「学生にとって一般的なやりがいがある仕事の条件が、ITの仕事では満たされないイメージがあるのではないか」と指摘している。

仕事全般のやりがいと、IT関連のやりがいの比較（クリックで拡大します）

　学生のうち約半数はITに関する仕事に興味を持っている。専攻に関わらず、ITに関する仕事に興味がある理由のトップは「ITやコンピュータに関する分野が好きだから」。2位以下は「技術が身に付く仕事だから」「仕事の内容が面白そうだから」などとなっている。

　IPAは今回の調査結果について「今後の日本を支えていく産業としてのイメージが強いなど、学生は情報サービス・ソフトウェア産業に対して、ポジティブなイメージを持っている」と説明。そのうえで「今後はそのような積極的なイメージを打ち出していくことが重要」と提言している。ただ、情報系以外の学生に対してはIT業界の仕事の具体的な内容が伝わっていないとして、「これまで以上に仕事の具体的な内容を、産業界から学生に伝えていくことが重要」とも強調している。