年収2500万円以上も夢じゃない? インドネシアでエンジニアとして働くという選択ただしシャワーは1日2回以上(1/2 ページ)

成長著しいインドネシアでは、システム開発の需要が増え日本人エンジニアの人気が高まっているという。インドネシアで働くために必要な能力、そして気になる年収は?

» 2014年11月07日 18時00分 公開
[吉政創成 吉政忠志,@IT]

 インドネシアといえば、大半の日本人はバリ島に代表される観光地のイメージをお持ちでしょう。しかしインドネシアの首都ジャカルタは、都市圏人口が現在2400万人に上る世界2位の商業都市です。20年後には、都市圏人口と都市別GDP世界一の東京を抜いて、世界のリーダーになると言われています(THE WALL STREET JOURNAL. 2014年4月17日より)。

 親日国家であり多くの日本人が働くこの国で、日本人エンジニアが働くために必要な知識や能力、現地の状況などについて、「WordCamp Tokyo 2014」のために来日したダエン・マロワ氏(以下、マロワ氏)に伺いました。マロワ氏はプライム・ストラテジー・インドネシアという企業のCEOで、インドネシア日本留学生会 IT部門責任者を勤めています。

WordCamp Tokyo 2014に登壇するマロワ氏

日本人エンジニアの就業事情(年収、職種)

インドネシア日本留学生会 IT部門責任者、プライム・ストラテジー・インドネシアCEO ダエン・マロワ氏

 「インドネシアには人がたくさんおり、国土も資源もあり、スマートデバイスが普及しています。しかしまだまだリアルとネットが融合されていないため、Webサービスの普及が待ち望まれています。

 Webサービスの普及が本格的に始まれば、かなり深刻なエンジニア不足になることが目に見えています。それを裏付けるように、エンジニアの年収が近年上昇しており、特にしっかりした技術力を持つ日本人のプログラマーは、日本で働くプログラマーの平均年収と遜色がない年収を稼げるようになりました。

 日本とインドネシアの物価差は5倍程度ありますので、同じ年収でもインドネシアではかなりの高額所得ということになります。また、年収25万米ドル(2014年11月現在 約2800万円)以上を稼ぐ外国人の中では日本人の割合が一番大きく、日本人が成功しやすい国とも言えます」(マロワ氏)

 IT系求人の大半は、サーバーやネットワーク構築周りです。プログラマーの求人はまだそれほど多くなく、その分エンジニアの数も多くありません。しかし国土が広い分、今後は通信販売や各種のWebサービスのニーズが高まるでしょうから、それに伴いプログラマーの求人が増えることが容易に想像できます。

 ジャカルタやスラバヤには日系の人材紹介会社「JAC Recruitment」の現地法人があり、日本人スタッフが常駐しているので、最新の求人動向などは直接尋ねてみるといいと思います。

日本のエンジニアに求められること

 インドネシアの企業が日本人エンジニアに求めるのは、技術力や品質、プロジェクトの進め方などのノウハウで、経験者が重宝されるそうです。

 「インドネシアは書籍が割高で、平均月収から考えると日本の5倍くらい高額です。しかも1冊の内容が部分的なため、全体を網羅するまで冊数をそろえると、かなりの金額になってしまいます。

 インドネシア語の技術サイトもまだ少なく、エンジニアの大半が海外の英語サイトから情報収集しています。また、大規模なECサイトやSNSなどの開発を経験した技術者の絶対数が少ないため、高度な技術力と知識や経験を持った日本人エンジニアが重宝されています。今後はさらに、品質管理に関する考え方や運営方法などの知識を持つエンジニアが求められるでしょう」(マロワ氏)

 また、Face to Faceの会議が多いため、コミュニケーション能力も求められます。語学は、英語よりもインドネシア語の方が成功への近道です。インドネシアの企業が必要としている日本人のノウハウを伝授できる語学力が重要なのです。

 まとめると、インドネシアで日本人エンジニアに求められるのは、下記のような能力です。

  • 技術力
  • 知識・ノウハウ―プロジェクトの進め方など
  • 経験―大規模ECサイトやSNSなどの開発
  • コミュニケーション能力
  • 語学力―インドネシア語を話せるとベター
  • (今後は、品質管理やWebサービスの運営方法などの知識が求められるだろう)

 また行動面では、以下のような態度を求める傾向があるそうです。

  • 手本を見せる
  • 日本人だけで仕事をしない
  • プラス面を説明する
  • 決定したことを守る

 「手本を見せる」こと、「日本人だけで仕事をしない」こと、つまりチームにインドネシア人を加えることが求められるのは、やり方を教えてほしいという意図によるようです。現地の会社にとって、日本人エンジニアの雇用は単純に労働力の提供だけではなく、教育的な側面もあるとのことです。

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