ミレニアル世代への福利厚生は、メシよりハイテク?──インテルとデルが「職場と働き方」のグローバル意識調査VR/AR/AI、5年後の従業員へのインパクトを考えよ

インテルとデルが、各国のビジネスパーソンに聞いた職場のIT動向と働き方に関する意識調査「Future Workforce Study 2016」の結果を発表した。従業員の全体の半数以上が、今は“まだ”だが、「5年以内にスマートオフィスで働けるようになる」と期待している。

» 2016年07月20日 07時00分 公開
[@IT]

 米インテルと米デルは2016年7月18日(米国時間)、各国の社員に聞いた職場のIT動向と働き方に関する意識調査「Future Workforce Study 2016」の結果を発表した。

 調査会社の米Penn Schoen Berland(PSB)に委託されたこの調査は、世界10カ国/大中小規模企業の正社員を対象に、2016年4〜5月に実施された。回答者数は3801人。調査対象国は米国、英国、フランス、ドイツ、日本、ブラジル、中国、インド、カナダ、南アフリカで、対象業種は教育、政府機関、金融、ヘルスケア、製造、メディア、エンターテインメント、小売りの8業種。調査結果の概要は以下の通り。

職場のスマート度:ミレニアル世代への福利厚生は、メシよりハイテク?

 同調査によると、従業員の44%はまだ職場が「十分にIT活用が進んでいる=スマート化されている」とは感じていない。しかし、全体の半数以上が「5年以内にスマートオフィスで働けるようになる」と期待している。

 こう期待する社員の割合は、「ミレニアル世代(一般的に、1980年代から2000年代初頭に生まれた人を指す。この調査では、2016年現在、18〜34歳の人を指す)」で特に高く、その割合は69%となった。この世代の従業員は、職場のIT活用レベルが「平均以下だったら、失望して退職する」と答えた人の割合も42%を占めている。また、職場のIT活用状況が「就職時の判断に大きく影響する」との回答率は82%に上った。

 また、ミレニアル世代の63%と、35歳以上の従業員の55%は、“働きがい”を、給与以外に「ハイテクなもの」──例えば、AR(Augmented Reality:拡張現実)/VR(Virtual Reality:仮想現実)や、IoT(Internet of Things:モノのインターネット)に関連するものの方が、卓球スペースや無料の食事、社員犬を飼うといった従来の福利厚生設備よりも「良い」と回答している。

photo ミレニアル世代への福利厚生は、メシより「ハイテク」?

職場でのコミュニケーションとコラボレーション:「対面会議は時間の無駄」?

 従業員の57%は、他メンバーとの会話を「対面で行う(直接会って報告する、集まって会議をする)」のが望ましいと考えている。

 しかし、ミレニアル世代の従業員に限ると、5人に3人が、優れたコミュニケーション/リモート技術の普及によって、近いうちに「対面のコミュニケーションは時代遅れになる」と考えている。また、ミレニアル世代の79%が、こうした技術の進化によって「職場のコラボレーションが促進される」と考えており、そのうち70%以上が、生産的で効率的な仕事環境を実現するには「先進的な技術/スマートオフィス化が決め手になる」と認識している。

photo 「オフライン会議」は時代遅れに?

VR/AR/AIが、「働き方」に与えるインパクト:AIの進化が「自分の仕事を楽にする」、はず

 従業員の66%が、「仕事でAR/VR製品を使う意欲」があり、そのうち46%が「これらの技術によって自分の仕事の生産性が向上する」と考えている。

 また、AI(Artificial Intelligence:人工知能)の進化によって、自分の仕事が容易になると考えている人は62%に上る。そのうち、約半数が「AIの導入が職場の生産性向上につながる」と見ており、30%は「複雑で反復的な作業を自動化できること」に大きな期待を寄せている。

ワークスタイル変革とリモートワーク:「必ず、オフィスへ出勤する」のは効率が悪い

 2016年現在、従業員の52%が既に週に1日以上、オフィスとは異なる場所で業務をする「リモートワーク」を行っている。

 このことから、技術のさらなる進歩によってこうした「新しい働き方の形態が、より良い進化を遂げる」と期待している。そして、この実現に最も重要な技術には「高度なセキュリティ保護」を挙げている。

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