マイクロソフトがチームコラボレーションツール「Microsoft Teams」の一般提供を開始した。
米マイクロソフトは2017年3月14日(米国時間)、企業版Office 365向けのチームコラボレーションツール「Microsoft Teams」の一般提供を開始した。
Microsoft Teamsは、「チームで働く全ての人に、チームが必要とするさまざまなツールとともに、コンテンツを共有しながらチャットや音声、映像を含む会話ができる環境」を提供するチームコラボレーションツール。オフィスワーカーの多くが利用するOfficeアプリケーションに統合され、Office 365のクラウド基盤上で提供される。
Microsoft Teamsは2016年11月にプレビュー版が提供され、2017年3月現在、全世界で5万社以上が既に使用しているという。今回の正式版では、プレビュー版から100以上の新機能を追加。さらに2017年中に「ゲストによるアクセス機能」「Outlookとの統合強化」「開発者プラットフォームの強化」などを行う予定としている。
Microsoft Teamsの主な特長は以下の通り。
Microsoft Teamsは、チーム単位でメンバーを結ぶ、スレッド化された履歴付きチャット機能を提供する。チーム単位でのチャットベースの会話は、1対1のプライベートなものに加えて、チーム全体に向けたものにも拡張可能。ユーザーは、自分に関係するチーム全般の会話に参加でき、容易な操作で会話を切り替えられる。
Microsoft Teamsは、オフィスワーカーが日常的に使うMicrosoft Officeアプリケーション(Word、Excel、PowerPoint、SharePoint、OneNote、Power BI)と統合される。これにより、個人/チーム問わず、業務で必要とされる各種情報やツールをシームレスに連携できる。
Microsoft Teamsは、タブ、コネクター、ボットなどの機能により、チームの需要に合わせて柔軟にカスタマイズできる。これは、サードパーティー製のアプリケーションも「Microsoft Planner」や「Visual Studio」のサービスと同様に扱われる。例えば、SAP、Twitter、YouTube、Googleアナリティクスなど、150以上のサービスで連携が可能となっている。
Microsoft Teamsは、企業向けOffice 365に標準で備わるエンタープライズセキュリティとコンプライアンス機能を利用できる。例えば「アーカイブによる情報の保護」「電子情報開示」「訴訟ホールド」「コンプライアンスコンテンツ検索と監査」などが利用可能だ。また、保存されているデータや送信中のデータも含め、常にデータを暗号化する他、多要素認証でID保護を強化している。
Microsoft Teamsは、日本を含む181の国や地域で、日本語を含む19言語で提供。法人版Office 365利用者は無料でダウンロードできる。
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