業績好調のJuniper Networks、グローバルおよび日本における事業戦略を説明：SDSNはシスコスイッチやVMware NSXに対応

ジュニパーネットワークスは2017年6月5日、Interop Tokyo 2017で講演する米本社CEOのラミ・ラヒム氏、日本法人代表取締役の古屋知宏氏がグローバルおよび日本における事業戦略を説明、併せて「Software Defined Secure Network（SDSN）」の強化を発表した。

» 2017年06月06日 12時14分公開

[三木泉，＠IT]

　ジュニパーネットワークスは2017年6月5日、Interop Tokyo 2017で講演する米本社CEOのラミ・ラヒム氏、日本法人代表取締役の古屋知宏氏がグローバルおよび日本における事業戦略を説明、また「Software Defined Secure Network（SDSN）」の強化を発表した。

Juniper Networks CEOのラミ・ラヒム氏

　ラヒム氏は特に、2017年第1四半期の好業績を強調した。売り上げは対前年比で⒒％成長。特にクラウドプロバイダー向けのビジネスが拡大しており、同社は従来顧客セグメント別業績を、サービスプロバイダーとエンタープライズに分けて報告していたが、今回よりクラウドプロバイダーを独立させたという。

　クラウドプロバイダーといえば、データセンタースイッチについてはコモディティ化が進んでいる分野。Juniperも、トップオブラックスイッチで、ハードウェアとOSを切り離した製品を発表している。この市場は売り上げを獲得しにくいものになってきているのではないか。そうラヒムに聞くと、「結局、顧客は単一のベンダーから調達したいと考えている」と同氏は答えた。

　データセンタースイッチでは、大容量スパインスイッチである「QFX」シリーズが（全顧客セグメントの合計で）対前年比50％以上の伸びを見せているという。また、メガクラウドプロバイダーの間では、自らWANを構築・拡張していく傾向が強まっており、同社のルータが売れているという。一方、ネットワーク製品ベンダーは全般的にサービス化に注力しているが、2017年第1四半期には14％の伸びを記録、順調な推移を見せているという。

Juniperのグローバル戦略

　日本の事業戦略について、古屋氏は、「通信インフラ」「セキュリティ」「クラウド移行」「自動化」「IoT」に分けて説明した。東京オリンピックおよび5Gへの移行で、通信インフラニーズは今後大きく拡大するとし、セキュリティに関しても、2020年に向けて1桁台後半から2桁の伸びを維持するだろうとする。自動化については、「Juniper AppFormix」「Juniper Contrail」といった、可視化および運用自動化の仕組みを推進していきたいという。

　SDSNとは、ジュニパーのセキュリティアプライアンス「Juniper SRX」およびその仮想版の「vSRX」、スイッチの「Juniper MX」「Juniper EX/QFX」と、同社の脅威解析／防御サービス「Juniper Sky ATP」を組み合わせ、未知の脅威にもリアルタイムで対応、スイッチのACLを操作することで感染端末のトラフィックを抑止するといったことを実現するソリューション。

今回の強化では、まずSky ATPにメール分析機能を追加した。また、vSRXをMicrosoft AzureやHyper-V上で動かせるようになった。さらにVMware NSXおよびシスコのスイッチと連携、これらにポリシーを動的に適用できるようになったという。なお、他社スイッチとの連携には、Radius CoA（Change of Authorization）を活用しているという。