ベンダーは「AR/VRで何ができるか」を明確にすべき――IDC Japan、国内企業を対象にしたAR/VRビジネス利用意向調査結果を発表：VRは立ち上がり時期、ARは揺りかご期

IDC Japanは、「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果について発表した。VRのビジネス利用はマーケティングが先行し、ARはコンテンツの開発などが多い。いずれもビジネス利用は、まだ黎明期にある。

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　IDC Japan（以下、IDC）は2018年2月1日、「2017年 AR／VR市場 企業ユーザー調査」の結果を発表した。同社は、18歳以上の正社員と自営業者の合計1000人を対象に、2017年10月に調査を実施した。

　同調査に対して、VR（Virtual Reality）を「すでに利用している」と回答した割合が最も多かった分野は、「マーケティング用途（25.9％）」で、「VRコンテンツに関するコンサルティング（18.5％）」「技術研究（18.5％）」「設計・エンジニアリング・シミュレーションなど（14.8％）」が続いた。ただし、全体的な利用割合の低さから、IDCは、「VRのビジネス利用は、まだ黎明（れいめい）期にある」としている。

　VRを「今後利用する予定」と回答した割合が多かった分野は、「技術訓練・トレーニング（20.8％）」で、「技術研究」「設計・エンジニアリング・シミュレーションなど」が15％強だった。

VRのビジネス利用動向についての調査結果（提供：IDC Japan）

　一方、AR（Augmented Reality）を「すでに利用している」と答えた割合は、VRより多かったものの、その多くは「開発環境の開発と販売」だった。具体的には、「テレワーク時の会議用（26.1％）」と「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（その他）（26.1％）」「技術研究（26.1％）」が最も多く、「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（ソフトウェア）（21.7％）」「ゲーム・エンターテインメント系コンテンツの開発・販売（17.4％）」「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（ハードウェア）（17.4％）」「ARコンテンツに関するコンサルティング（17.4％）」が続いた。

　「ARを今後利用したい」と回答した割合が多かった分野は「技術研究（13.8％）」と「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（ハードウェア）（13.8％）」だった。IDCでは、「ARをビジネス利用する際、実際のワークフローへの導入よりも、コンテンツの開発などを利用目的とするケースが多い。標準化を伴う実際のビジネスでの利用は、VRに後れを取っている」と分析している。

ARのビジネス利用動向についての調査結果（提供：IDC Japan）

　また、「現段階では、ARやVRを自社ビジネスに利用していない」とした回答者に、IDCがビジネス利用への阻害、懸念要因を尋ねたところ、「外注コスト」や「ROIの分かりづらさ」を上げる声が多かった。

　IDCでは、「AR／VRは、体験内容とメリットを言語化することが難しい。実際の導入に当たっては、この壁をいかに克服するかという点が課題だ」と分析する。IDC JapanでPC，携帯端末およびクライアントソリューション担当シニアマーケットアナリストを務める菅原啓氏は、「顧客の業務に合わせた簡易体験デモ環境などの提供を通じて、『何ができるか』を明確にアピールする必要がある」としている。