IDC Japanは、国内DevOpsソフトウェア市場が、2017年は対前年比16.1%増の166億1000万円、2022年には427億円に達するとの予測を発表した。DevOpsソフトウェアの提供形態が、2022年にかけて徐々にパッケージからクラウドに移行するとの見解を示した。
IDC Japan(以下、IDC)は2018年2月20日、国内DevOpsソフトウェア市場について、2017年の実績と2022年までの予測を発表。「2017年の市場規模は、2016年から16.1%増の166億1000万円。2017〜2022年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は20.8%で、2022年には427億円に達する」との見解を示した。
2017年は、トライアルやパイロットプロジェクトなど、小規模のDevOpsを実践する企業が増えた。IDCは「2018年からは、組織全体でDevOpsを本格的に実践する企業が増え、DevOpsソフトウェアの使用率が高まる」としている。
IDCによれば、企業の投資先は、ソフトウェアのバージョン管理や変更/構成管理、テスト、品質管理などに向けた「アプリケーションライフサイクルソフトウェア」へ集中した後、アプリケーションの実行環境へ移行する見込み。同社はアプリケーションデプロイの自動化、管理ツールやモニタリングツールなど、オペレーション管理ソフトウェア市場の拡大を予測する。
IDCは、DevOpsソフトウェアのクラウド移行も見込んでいる。DevOpsソフトウェア市場に占める「パッケージソフトウェア」の売上額が2017年(75%)から2022年(56%)にかけて下がると予測する一方、「パブリッククラウドサービス」については、売上額が今後成長し、2022年にはDevOpsソフトウェア市場の44%に達するとみている。
こうした予測の根拠について、同社は「主要なPaaS(Platform as a Service)でDevOpsの支援機能が拡充し、DevOps向けアプリケーションライフサイクルツールをSaaS(Software as a Service)として提供するサービスプロバイダーが増加するため」としている。
IDC Japanでソフトウェア&セキュリティのリサーチマネージャーを務める入谷光浩氏は、「国内DevOpsソフトウェア市場は、今後アプリケーション主導型のイノベーションを実現しようとする企業の投資が拡大することで、高い成長を続けていく。商用パッケージソフトウェアとオープンソースソフトウェアだけではなくクラウドサービスでも、企業のDevOpsプロセスの構築と統合を支援するために拡張が行われ、DevOpsソフトウェア市場の拡大をさらに加速させていくことになる」と述べている。
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