大企業ではオープンソースがベストプラクティスに――The Linux Foundationが調査：53％の企業がOSSを扱う計画を策定

The Linux Foundationは、「2018年オープンソース プログラム管理調査」の結果を公開した。調査対象企業の53％がオープンソースソフトウェア（OSS）を使うための社内の計画があるか、または2019年中に計画を策定すると回答。この傾向は大企業ほど顕著だった。

[＠IT]

　The Linux Foundation内の企業グループであるTODO GroupとThe New Stackは2018年8月30日、「2018 Open Source Program Management Survey（2018年オープンソース プログラム管理調査）」を公開した。これは、Global Fortune 2000企業を対象に、オープンソースソフトウェア（OSS）について、どのように管理しているかなどを質問したもの。

　同調査によると、業界を問わず調査対象企業の53％が、OSSの管理計画を策定済みか、または2019年中に策定すると回答した。特に大企業でこの傾向が強く、こうした意向を持つ企業の割合は、中小企業の37％に対して、大企業では63％だった。

オープンソースの管理計画の有無　1番目の棒グラフは管理計画の有無を示している（既に計画がある：37％、計画を策定中：16％、計画がない：47％）。2〜3番目は企業の規模による回答の違いを、4〜6番目は業種による回答の違いを示した（出典：The Linux Foundation Japan）

　OSSは、ITや通信、メディア、金融サービス業界の企業にとって、急速にベストプラクティスになりつつある。OSSについて管理計画を策定している企業のうち59％が、オープンソースはエンジニアリングチームやプロダクトチームの成功にとって極めて重要だと回答した。

　一方、オープンソースに関する管理計画を策定する予定はないと回答した企業（全体の47％）にその理由を尋ねたところ、最も多かったのは、これまで検討したことがなかったとの回答（43％）だった。2番目に多かったのは時間やリソースの制約（42％）だった。

　その他の主な調査結果は以下の通り。

　技術系企業か非技術系企業かを問わず、OSSが一般的に利用されている。非商用向けまたは社内で頻繁に使用している企業は全体の72％。商用製品に使用している企業は55％だった。

　オープンソースプログラム管理で得られる利益のトップ3は、「オープンソースの使用状況や依存状況の認識」「開発者の機敏性やスピード向上」「ライセンスに対するコンプライアンスの向上」だった。

　OSSの開発は、ワーキンググループや数名の開発者によって非公式に始まり、企業のソフトウェア開発部門内で正式な案件に進化する傾向がある。今回の調査では、こうしたプロセスを経ると回答した割合は、約41％だった。

　今回の調査の有効回答数は501。回答が完全ではなかった247人分のデータも分析に利用した。ただし、メールアドレスや企業名、IPアドレスが同一であった23の回答については除外した。企業規模別では、従業員数が1万人以上の企業は21％、1000〜1万人は17％、250〜1000人は11％、50〜250人は16％、50人未満の企業は26％だった。IT企業やソフトウェア企業の割合は全回答数の41％、ソフトウェア開発者やソフトウェアエンジニアは全回答数の43％だった。