テクノロジー人材の育成や中途採用に取り組むべき、ガートナーが2019年の展望を発表：人材不足の企業に未来なし

ガートナー ジャパンは「テクノロジー人材」について、今後3〜5年間に日本で注目すべき5つの展望を発表した。人材について情報処理能力の改善に取り組まない企業内IT部門は縮小せざるを得ないとしており、ITベンダーでの経験が豊富な人材の獲得を推奨している。

[＠IT]

　ガートナー ジャパンは2019年4月2日、「テクノロジー人材」について、今後3〜5年間に日本で注目すべき5つの展望を発表した。テクノロジー人材の企業内での重要性がこれまで以上に増し、テクノロジーを駆使する人材を抱えた企業とそうではない企業で競争力が大きく変わってくるとしている。

　ガートナーが発表した5つの展望は次の通り。

（1）2022年までに、60％以上の日本のユーザー企業に在籍するIT担当者は、無償のオープンソースソフトウェア（OSS）やオンライン講座、有益な書籍を利用することで、AIに関して『自分で運転』する基礎的なスキルを獲得する

　AI（人工知能）に関する書籍やオンライン講座が国内でも登場し、AIの学習に着手できる環境が整いつつある。だが、ガートナーによると、AIに関して「自分で運転」することの必要性を理解したとしても、多くの企業はどこからスタートすべきか分かっていないという。

　ガートナーはこれまで、「どこからAIを勉強すればよいか」との問い合わせに対してAIを試行する機会を紹介すると、前向きな反応が得られたとしている。同社はこうした状況が今後も続くと見ており、2022年には、テクノロジー人材のほとんどが少なくともAIの基礎知識を自ら習得するようになると予測する。

（2）2023年までに、人材の情報処理能力の改善に取り組まないIT部門の80％は、縮小戦略を取らざるを得なくなる