Dockerコンテナの本格的な普及はもうすぐ IDCがユーザー国内導入調査：CaaSなどがコンテナ導入を後押し

IDC Japanの調査によると、Dockerコンテナを本稼働環境で使用しているユーザー企業の割合は9.2％で、前年から微増。同社は、2020年までに「コンテナの本格的な普及期」に入ると予測する。

[＠IT]

　IDC Japanは2019年7月3日、国内の企業を対象とした「Docker」と「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。それによると、本稼働環境で利用しているユーザー企業は年を追うごとに増えているものの、「コンテナを知らない」とした企業の割合も20％あった。

　2018年から比べると、コンテナを本稼働環境で使用しているユーザー企業の割合は9.2％で、1.3ポイント増えた。「導入構築／テスト／検証段階」にあると回答した企業の割合も16.7％あり、1.7ポイント上昇した。IDCではこの結果から、Dockerコンテナは導入構築／テスト／検証に時間を要し、本稼働になかなか移行できていない状況にあると分析している。

Dockerコンテナの導入状況に関するユーザー調査結果（出典：IDC Japan）

　これに対して、「コンテナの使用を計画／検討している」と回答した企業や、コンテナについて「情報収集や調査を実施している」と回答した企業の割合は、それぞれ11.1％と10.5％で、いずれも2018年から2ポイント前後減少した。この点についてIDCでは、コンテナの導入意向がある企業とそうでない企業がはっきりしてきており、具体的な導入に向けた検討や調査の段階に移ってきていると見ている。

「コンテナはキャズムを超えられていない」