IDC Japanは、企業のAI活用の成熟度に関する調査結果を発表した。先駆的なAI導入企業は全体の1割にも満たなかった。事業計画とAIの導入戦略を一体化してビジネス価値を高めている企業は、AI活用の成熟度が高かった。
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IDC Japanは2020年3月3日、企業のAI(人工知能)活用の成熟度に関する調査結果を発表した。調査対象は、従業員が500人以上のAIシステムを保有する国内ユーザー企業で、AIの導入方針に影響力を持っている回答者。IDCが開発したモデルを使って、AI活用の成熟度を定量的に評価し、分析した。
IDCは「AIは国内ユーザー企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みを促進するきっかけになっている」と分析している。AIによる洞察は、DXの目的である内部エコシステムの変革と、顧客エクスペリエンスの変革による新しい価値の創出に不可欠だからだ。
「こうしたAIを活用して事業を優位に推進するには、AI活用の成熟度を5つの特性でどのような段階を経て高めていくかについて十分な認識を持つ必要がある」とIDCは語る。5つの特性とは「ビジョン」「人材」「プロセス」「技術」「対応力」だという。こうした背景から同社は、AI活用の成熟度を客観的に判断する指標として、「IDC MaturityScape:Artificial Intelligence 1.0」のモデルを開発した。
IDCは、このモデルを使って企業のAI活用の成熟度を次の5段階で客観的に評価した。ステージ1は「個人依存(Ad Hoc)」、ステージ2は「限定的導入(Opportunistic)」、ステージ3は「標準基盤化(Repeatable)」、ステージ4は「定量的管理(Managed)」、ステージ5は「継続的革新(Optimized)」である。ステージ4以上が先駆的なAI導入企業という位置付けだ。
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