47％が既に利用している「オンライン商談システム」、選定の決め手とは ライトアップ：中小企業は「商談を全てオンラインにしたい」

ライトアップが中小企業を対象に実施したオンライン商談システムの利用に関する調査によると、約半数がオンライン商談システムを利用していた。テレワークについても、実施している企業は過半数を占めた。

[＠IT]

　ライトアップは2020年4月13日、従業員数が100人未満の中小企業を対象としたオンライン商談システムの利用に関する調査結果を発表した。それによると、約半数がオンライン商談システムを利用していた。

利用している企業の割合は47％

　オンライン商談システムを使っているかどうかを聞いたところ、「全社的に使っている」と回答した割合は10.1％、「一部の社員が使っている」は37.1％で、既に利用している企業の割合は合計47.2％だった。これに対して「検討している」と回答した割合は18.0％、「検討もしていない」は34.8％だった。

オンライン商談システムを使っているか（出典：ライトアップ）

　利用していない理由を聞くと、最も多い回答は「必要性を感じない」で48.3％を占めた。次いで、「コストがかかる」が19.0％、「機能がよく分からない」が12.1％だった。

全ての商談をオンラインにしたい？

　一方、オンライン商談システムを選定する基準については、「コスト（安さ）」と回答した割合が45.4％で最も高く、次いで「機能」の24.4％、「信頼性」の10.1％が続いた。

オンライン商談システムを選定する基準（出典：ライトアップ）