Microsoftは2020年9月に開催した仮想カンファレンス「Ignite 2020」で、Microsoft AzureとMicrosoft 365(旧称、Office 365)の“Threat Protection”や“Advanced Threat Protection(ATP)”として知られる一連のサービスの名称変更を発表しました。以前の名称から大きく変更されることになるため、今後、順次行われることになるであろう管理UIへの反映や、オンラインまたはオフラインのドキュメントの参照の際には注意してください。
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Microsoftは単一ベンダーとして、「XDR(eXtended Detection and Response、拡張された検知と対応)」と「SIEM(Security Information and Event Management、セキュリティ情報イベント管理)」を統合したツールを提供し、今日の複雑な脅威の状況を先取りして対処できるようにする独自のアプローチで製品とサービスの提供を進めています。
Microsoftは2020年9月下旬に開催した仮想カンファレンス「Ignite 2020」で、XDRテクノロジーを提供する既存のサービスを「Microsoft Defender」ブランドに統一し、エンドユーザー環境に保護を提供する「Microsoft 365 Defender」とクラウドおよびハイブリッド環境向けの「Azure Defender」に再編しました。
Microsoft 365 Defenderは、ID、エンドポイント、クラウドアプリ、電子メール、ドキュメントに対するXDR機能をマルチプラットフォーム対応(Windows、Linux、macOS、Android、iOS)で提供します。今回の発表では、「Threat Protection」や「Advanced Thread Protection(ATP)」を含む名称で提供されてきた製品の名称が以下のように変更されました。購入する際の製品名や公式ドキュメントに完全に反映されるには、しばらく時間がかかると思われるのでご注意ください(画面1、画面2)。
名称変更に合わせて、「Microsoft for Endpoint」のAndroidとiOSのサポートがGA(一般提供)となり、Microsoft for Endpointのリスクベースの脅威と脆弱(ぜいじゃく)性管理のmacOSへの拡張、「Microsoft Defender for Office 365」の優先アカウント保護機能(パブリックプレビュー)が発表されています。
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