デル・テクノロジーズは、テレワークとニューノーマル時代の働き方に関する意識調査のうち、「前編:テレワーク導入状況」の結果を発表した。中小企業におけるテレワーク導入率は前回調査を下回る結果となり、普及率が低迷していることが分かった。
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デル・テクノロジーズは2021年9月13日、「テレワークとニューノーマル時代の働き方に関する意識調査」のうち、「前編:テレワーク導入状況」の結果を発表した。
調査は2021年8月に、従業員数1〜99人の中小企業の経営者と従業員1110人を対象に実施した。それによると、テレワークを導入している中小企業の割合は26.8%で、前回調査時(2020年7月)の36.0%から9.2ポイント減少した。テレワークを実施している割合も26.8%。今までテレワークを実施したことがないと回答した割合は68.0%に上った。
テレワークの実施頻度は「週1〜2回」が最も多く、40.3%を占めた。次いで、「週3〜4回」が29.2%。「毎日」は24.5%だった。
テレワークを実施している人の満足度を聞いたところ、「満足」または「やや満足」と回答した割合は56.4%で、特に経営者・役員など経営層の満足度が高かった。「満足」と回答した従業員は14.8%だったのに対して、経営層の割合は31.3%だった。
テレワークを実施することの利点については「働き方改革の推進」「ワークライフバランスの向上」「オフィスコストの削減」がトップ3を占めた。前回の調査では「業務生産性の向上」(前回は29.2%、複数回答)が3位だったが、今回は4位(24.8%)に下がり、代わりに「オフィスコストの削減」(29.9%)が3位に入った。
これに対してテレワークの課題や改善点は、「コミュニケーションが難しい」との回答が突出して多かった(52.0%、複数回答)。次いで、「セキュリティ上のリスク」が26.2%、「従業員や部下の管理が難しい」が25.5%だった。
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