デル・テクノロジーズは、世界の企業のIT意思決定者を対象に実施したデータ保護に関する調査「2021 Global Data Protection Index」を発表した。それによると企業は新技術の利用を背景に多くのデータ保護に関する課題に直面しているという。
この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。
デル・テクノロジーズは2021年9月22日、「2021 Global Data Protection Index」(以下、2021年版GDPI)を発表した。
これはアメリカ大陸、APJ(アジア太平洋地域と日本)、EMEA(ヨーロッパ、中東、アフリカ)、中国の企業のIT意思決定者を対象に実施した「データ保護に関する調査」の結果をまとめたもの。
それによると企業は、ランサムウェアなどの脅威に加え、新しい技術の利用が増えたことでデータ保護に関するさまざまな課題に直面していることが分かった。
2021年版GDPIによると、世界の企業が管理している2021年のデータ量は14.6P(ペタ)Bで2016年に比べて10倍以上増加しているという。これは「企業が保護すべきデータが増えている」とも言える。だが、IT意思決定者の多くはデータ保護に懸念を抱えており、「現在自社が使用しているデータ保護の仕組みでは将来のビジネス課題に対応し切れない」と回答した割合は世界で82%、日本は84%だった。
実際、過去1年間で「データ損失を経験した」と回答した割合は世界と日本で30%を占める。さらに「計画外のシステムダウンを経験した」と回答した割合は世界で45%、日本では40%だった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.