paizaが実施した、新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関する調査によると、緊急事態宣言解除後もリモートワークを実施しているITエンジニアは約9割だった。
この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。
paizaは2021年12月8日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク(テレワーク)実態に関する調査結果を発表した。それによるとリモートワーク導入企業の約8割が「COVID-19が収束した後もリモートワークを継続する」という。
調査は、企業で働くITエンジニアを対象に実施し、77社と366人から有効回答を得た。
調査によるとリモートワークを導入している企業の割合は87.0%。そのうち、79.1%が「COVID-19が収束した後もリモートワークを継続する」と回答した。リモートワークを導入していない企業については「COVID-19収束後にリモートワークを実施する」と回答した企業はなく、60.0が「実施しない」、40.0%が「現時点では分からない」と回答した。
リモートワークを継続する理由について聞くと「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」と回答した割合が最も高く、84.9%(複数回答、以下同)だった。次いで、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」が77.4%、「すでに今の働き方に社員が慣れたため」が66.0%だった。「優秀なITエンジニアの採用に必要なため」(37.7%)との回答もあった。
リモートワークの課題を聞くと、企業からは「社員の一体感がなくなってきた」(41.6%、複数回答)や「社員同士のコミュニケーションが取りづらく仕事に影響が出ている」(33.8%)、「対面のコミュニケーションが減ったことでミスコミュニケーションが起きている」(29.9%)などが挙がった。
これに対してITエンジニアからは、「運動不足になる」(57.3%、複数回答)、「雑談や相談がしづらい」(50.9%)、「社内の人とコミュニケーションが取りづらく業務効率が下がる」(41.5%)などが挙がり、企業と個人のどちらもコミュニケーションの取りづらさを感じていた。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.