最も気になるリモートワークの課題は「運動不足」 paizaがリモートワークに関する調査結果を発表：座りっぱなしで腰が痛いこと、ありません？

paizaが実施した、新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関する調査によると、緊急事態宣言解除後もリモートワークを実施しているITエンジニアは約9割だった。

[＠IT]

　paizaは2021年12月8日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク（テレワーク）実態に関する調査結果を発表した。それによるとリモートワーク導入企業の約8割が「COVID-19が収束した後もリモートワークを継続する」という。

COVID-19が収束した後でリモートワークを実施するかどうか（提供：paiza）

　調査は、企業で働くITエンジニアを対象に実施し、77社と366人から有効回答を得た。

リモートワーク導入企業は、その効果を実感している

　調査によるとリモートワークを導入している企業の割合は87.0％。そのうち、79.1％が「COVID-19が収束した後もリモートワークを継続する」と回答した。リモートワークを導入していない企業については「COVID-19収束後にリモートワークを実施する」と回答した企業はなく、60.0が「実施しない」、40.0％が「現時点では分からない」と回答した。

　リモートワークを継続する理由について聞くと「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」と回答した割合が最も高く、84.9％（複数回答、以下同）だった。次いで、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」が77.4％、「すでに今の働き方に社員が慣れたため」が66.0％だった。「優秀なITエンジニアの採用に必要なため」（37.7％）との回答もあった。

COVID-19収束後もリモートワークを継続する理由（提供：paiza）

企業とITエンジニアがそれぞれ考える「リモートワークの課題」