オカムラは、新型コロナウイルス感染症の流行下での、労働者の働き方や働く環境、意識の変化に関する調査結果を発表した。約3割の人が「コロナ禍が長期化していることで健康に悪影響が出ている」と感じていることが分かった。
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オカムラは2021年12月22日、「働き方・働く場の変化に関する調査 2021 データ集」を発表した。これは新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行下での労働者の働き方や働く環境、意識の変化に関する調査結果をまとめたもの。それによるとオフィスでは固定席が減少し、フリーアドレスの採用が増えていることが分かった。
調査は、緊急事態宣言下にあった2021年7〜8月に実施した。対象は首都圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県)、中京圏(愛知県、岐阜県、三重県)、関西圏(大阪府、京都府、兵庫県)、福岡県の「従業員100人以上の企業」の正社員。3000人から有効回答を得た。
作業場所(オフィスとリモート)によって仕事のはかどり方がどう違うか聞いたところ、「リモートの方がはかどる」という回答が最も多かった仕事は「個人作業(個人で完結する作業)」で41.4%だった。
「出社した方がはかどる(オフィスの方がはかどる)」という回答が最も多い仕事は「ちょっとした相談」で46.9%だった。なお、「意思決定」については「(オフィスでもリモートでも)変化しない」という回答が最も多く、49.1%だった。
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