2021年の世界データセンターインフラ市場、前年比10％増の1850億ドル：パブリッククラウド向けがほぼ5割に

Synergy Research Groupによると、2021年の世界データセンターインフラ市場は前年比10％増の1850億ドル規模となった。

[＠IT]

　調査会社のSynergy Research Groupは2022年3月28日（米国時間）、2021年の世界データセンターインフラ市場が1850億ドル規模となり、前年比で10％成長したと報告した。

　Synergy Researchの定義では、データセンターインフラにはサーバ、ストレージ、ネットワーキング、セキュリティなどのITハードウェアおよびソフトウェアが含まれる。

　同社はデータセンターインフラをパブリッククラウド向けと企業データセンター向けに分類しており、2021年はパブリッククラウド向けインフラの売上高が前年比20％増で過去最高を記録し、データセンターインフラ全体の売上高の47％を占めた。

　Synergy Researchはその背景について、クラウドプロバイダーが、増加の一途をたどる需要に対応するため、大規模なデータセンター投資を続けていると説明している。

　一方、企業データセンター向けインフラの売上高は、2020年は前年比6％減だったが、2021年は同3％増といくらか持ち直した。

　市場シェアを見ると、パブリッククラウド向けインフラでは、ODM（Original Design Manufacturer：他社ブランドでの設計、製造を担うメーカー）全体が最大のシェアを占め、次いでDell Technoligies、Microsoft、Inspurが同程度のシェアを獲得した。

　企業データセンター向けインフラでは、MicrosoftとDellが首位で並び、水をあけられているものの、Hewlett Packard Enterprise（HPE）、Cisco Systems、VMware、IBMがこれに続いた。

データセンターインフラ市場：世界売上高の推移と市場リーダー（提供：Synergy Research Group）

　技術別に見ると、サーバ、ストレージ、ネットワーキングの「主要ハードウェア指向セグメント」が、データセンターインフラ全体の売上高の77％を占め、OS、仮想化ソフトウェア、クラウド管理、ネットワークセキュリティが残りの23％を占めた。

　また、Dellがサーバとストレージの売上高で首位に立ち、Inspurがパブリッククラウドプロバイダー向けサーバ販売で明確な優位を獲得した。Ciscoはネットワーク分野で支配的な地位を築き、MicrosoftはサーバOSと仮想アプリケーションで強いことから、高シェアを確保している。この4社以外では、HPE、Huawei、VMware、Lenovo、IBMが市場をリードしている。

　「データセンターインフラ市場は拡大を続けており、2021年の成長率は、比較的低調だった2年間を経て回復している。最大の話題は、パブリッククラウドプロバイダー向け販売が占める割合が増え続けていることだ。今やデータセンターインフラ全体の半分に迫っている」と、Synergy Research Groupの主席アナリスト、ジョン・ディンズデール氏は述べている。

　「われわれは、この傾向が今後5年間続くと予想している。クラウドプロバイダー向け販売は年間2桁の成長を続け、企業向け販売の伸び悩みを補う見通しだ。サーバセグメントでは、パブリッククラウドプロバイダー向けの出荷台数が企業向けを大きく上回っているが、出荷金額では、クラウドプロバイダー向けと企業向けの差はかなり小さい。企業向けサーバの方が平均販売価格が高いからだ。ただし、クラウドプロバイダー向けの出荷台数が急増し続けるにつれて、この出荷金額の差は拡大するだろう」（ディンズデール氏）