上司だって悩んでる 「1on1の内容を業務に生かす方法」とは：9割近くが必要性を感じている

Resilyは、上司と部下が1対1で行う定期的な面談に関する調査結果を発表した。企業のマネジャーや管理職の大多数が1on1の必要性を感じているものの、効果的に業務に活用する方法や話題作りに悩んでいることが分かった。

[＠IT]

　Resilyは2022年8月29日、上司と部下が1対1で行う定期的な面談（1on1）に関する調査結果を発表した。それによると、企業のマネジャーや管理職の大多数が1on1の必要性を感じているものの、効果的に業務に活用する方法や話題作りに悩んでいることが分かった。

1on1に必要性を感じるかどうか（提供：Resily）

　この調査は、企業のマネジャーや管理職、役員を対象に実施し、441人から有効回答を得た。なお男女比率は、男性が87.5％で女性は12.5％だった。

1on1を「自分たちのもの」にアレンジできていない

　企業のマネジャーや管理職、役員のうち、1on1の必要性を感じていると回答した人の割合は88.0％。これらの人は、「コミュニケーション強化とメンバーのモチベーション向上」や「仕事の方向性と会社理念との整合性の確認」といった効果を1on1に期待していた。

　ただし、1on1を実施するに当たって悩みを抱えているマネジャーや管理職、役員は多く、「（困っていることが）ある」と答えた人の割合は66.4％だった。

　その内容について聞くと「1on1で話した内容を業務に生かせていない」（35.3％、複数回答、以下同）、「何について話すべきか分からない（話題がない、目的があいまいなど）」（29.4％）、「どうやって話すべきか分からない（トークスキルに自信がないなど）」（28.9％）などが挙がった。Resilyは「話題に困る、内容を業務に生かせないなど、『自分たちの1on1』にアレンジする手前で止まっている」と分析している。

1on1で困っていること（提供：Resily）

　ただ、悩みはあるものの1on1の成果を感じているマネジャーや管理職、役員は多い。調査結果によると「（成果を）感じる」と回答した割合は60.7％で、成果を感じた例として「全体ミーティングの際に、部下が1on1で話した内容を引用して他のメンバーに発信や共有した」「部下の目標が明確になり、それを達成した」などが挙がった。