デル・テクノロジーズは、DXに関する調査の結果を発表した。約半数が「自社はDX実現のために従業員に何が必要かを理解している」と回答した一方で、「自社はDX推進プロジェクトで従業員が果たす役割を過小評価している」と考える人もいることが分かった。
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デル・テクノロジーズは2022年10月14日、DX(デジタルトランスフォーメーション)に関する調査結果を発表した。それによると、約半数が「自社はDX実現のために従業員に何が必要かを理解している」と回答した一方で、「自社はDX推進プロジェクトで従業員が果たす役割を過小評価している」と考える人もいることが分かった。
この調査は、世界40カ国以上の「企業に所属するIT部門の意志決定者やDX推進に関与している従業員」を対象に実施し、1万500人から有効回答を得た。
デル・テクノロジーズは「DXが加速してから2年ほどたった現在においても、変革が失速して行き詰まるのではないかと懸念する企業は多い」と分析している。調査結果によると、世界平均で64%、日本では62%の人が「変化に対抗する人がDXを失敗させる」と考えていた。デジタルを活用できる人材不足から、世界平均で53%、日本では61%の人が「進化するデジタルの世界から締め出されてしまう」と考えていた。
こうした調査結果を基にデル・テクノロジーズは企業のDXに対する準備状況を評価し、「Sprint(先行者)」「Steady(安定)」「Slow(様子見)」「Still(消極的)」に分類した。それぞれに属する企業数の割合は、Sprintが世界平均で10%、日本では3%。Steadyは世界平均が43%、日本は39%。Slowが世界平均で42%、日本は48%。Stillが世界平均で5%、日本は9%となっていた。
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