デル・テクノロジーズは、DXに関する調査の結果を発表した。約半数が「自社はDX実現のために従業員に何が必要かを理解している」と回答した一方で、「自社はDX推進プロジェクトで従業員が果たす役割を過小評価している」と考える人もいることが分かった。
この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。
デル・テクノロジーズは2022年10月14日、DX(デジタルトランスフォーメーション)に関する調査結果を発表した。それによると、約半数が「自社はDX実現のために従業員に何が必要かを理解している」と回答した一方で、「自社はDX推進プロジェクトで従業員が果たす役割を過小評価している」と考える人もいることが分かった。
この調査は、世界40カ国以上の「企業に所属するIT部門の意志決定者やDX推進に関与している従業員」を対象に実施し、1万500人から有効回答を得た。
デル・テクノロジーズは「DXが加速してから2年ほどたった現在においても、変革が失速して行き詰まるのではないかと懸念する企業は多い」と分析している。調査結果によると、世界平均で64%、日本では62%の人が「変化に対抗する人がDXを失敗させる」と考えていた。デジタルを活用できる人材不足から、世界平均で53%、日本では61%の人が「進化するデジタルの世界から締め出されてしまう」と考えていた。
こうした調査結果を基にデル・テクノロジーズは企業のDXに対する準備状況を評価し、「Sprint(先行者)」「Steady(安定)」「Slow(様子見)」「Still(消極的)」に分類した。それぞれに属する企業数の割合は、Sprintが世界平均で10%、日本では3%。Steadyは世界平均が43%、日本は39%。Slowが世界平均で42%、日本は48%。Stillが世界平均で5%、日本は9%となっていた。
デル・テクノロジーズは「調査結果を分析すると、DX推進において、企業では3つの大きな変化が起きていることが分かった」という。
コロナ禍を機に広まったテレワークだが、まだ環境が整えられていない企業が一定数いることが分かった。調査結果によると、自社に求めるものとして「あらゆる場所で仕事をできるように必要なツールとインフラを自社で用意してほしい」と回答した人の割合は、世界平均で72%(日本では74%)だった。他にも「柔軟な労働形態の採用と適切な運用をしてほしい」(世界平均で40%、日本は36%)、「テレワークをしているチームを効果的で公平に管理できる環境がほしい」(世界平均で42%、日本は31%)などが挙がった。
デル・テクノロジーズは、反復的なタスクを自動化することで、空いた時間を価値の高い仕事に向けることができるという。調査結果で「自分の仕事が反復的なものではなく刺激的だ」と回答した人の割合は、世界平均で37%、日本は39%だった。反復的なタスクを自動化することについてどう思うか聞いたところ「新たに求められるスキルや技術を習得したい」「キャリアアップにつながる戦略的な取り組みに集中できる」といった期待を寄せている人は、世界で69%、日本は69%だった。
調査結果によると「技術の簡素化から個人のスキルに合わせたプログラムの調整などの全てをリーダーがやっている」と答えた人の割合は、世界平均で41%、日本は39%だった。デル・テクノロジーズは、「中核的な部分で、企業は共感力のあるリーダーによるモデリングを通じて、従業員を“創造性と価値の源(みなもと)”として扱う文化を確立しなければならない」と指摘している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.