調査開始から6年､「日本のDX」はどこまで進んだ？ 電通デジタル：DX成果創出と持続的成長を実現する「8つの要因」とは

電通デジタルは「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」の結果を発表した。DXのフェーズは、組織／企業文化／人材といった基盤領域も含めた全社変革期に移りつつあることが分かった。

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　電通デジタルは2023年4月5日、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」の結果を発表した。同調査は2017年以降、今回で6回目。調査結果によると「DX」（デジタルトランスフォーメーション）に着手している企業の割合は84％で、前年（2021年）度から3ポイント増加していた。

日本における企業のDX取り組み状況（提供：電通デジタル）

　電通デジタルは「日本におけるDXは、組織、企業文化、人材といった基盤領域も含めた『全社変革期』に移りつつある」と分析している。

「ミッション／パーパス」とDX成果の深い関係

　DXを推進する上で解決すべき課題は多いが、調査結果によるとそういった「障壁」は全体的に減少傾向にあるようだ。最も多かったのは「投資コスト」で、23.2％だった。これは2019年度の調査に比べて8.9ポイント減っている。次いで「デジタルやITに関するスキルや人材の不足」は22.7％（2019年度調査比7.8ポイント減）、「企業文化」は16.7％（2019年度調査比3.2ポイント減）だった。