バラクーダネットワークスジャパンは、調査レポート「2023年のメールセキュリティトレンド」を発表した。それによると、メールでのサイバー攻撃によって企業が受けた影響で最も多かったのは「ダウンタイムと業務の中断」だった。
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バラクーダネットワークスジャパンは2023年4月17日、調査レポート「2023年のメールセキュリティトレンド」を発表した。それによると、過去1年間でメールによるサイバー攻撃(以下、メール攻撃)を受けたことがある企業の割合は75%だった。
この調査は、従業員規模100〜2500人の企業に勤めるIT専門家を対象に実施し、1350人から有効回答を得た。調査に参加した企業の拠点国は、米国、オーストラリア、インド、英国、フランス、ドイツ、オーストリア、スイス、ベルギー、オランダ、ルクセンブルク、デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデンの16カ国。
メール攻撃によって受けた影響について聞くと、「ダウンタイムと業務の中断」(44%、複数回答、以下同)、「機密情報やビジネスクリティカルな情報の損失」(43%)、「ブランドと企業の評判低下」(41%)が上位を占めた。
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