まるで「籠城戦」、侵害増加でセキュリティチームに負担が集中するが補充もままならない：フォーティネットがレポートで人材不足を指摘

フォーティネットジャパンは、「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2023年版」を発表した。同社は「サイバーセキュリティのスキル不足が原因で、重要なIT職を補充できず、侵害など企業のサイバーリスクが増大している」と警鐘を鳴らしている。

[＠IT]

　フォーティネットジャパンは2023年6月1日、「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2023年版」を発表した。これは、日本を含む29の国や地域で、ITやサイバーセキュリティの意思決定者を対象に実施した調査の結果をまとめたもの。それによると年間5件以上の侵害が発生した企業の数は、2021年から2022年の間に53ポイントも増加していたという。

「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2023年版」（提供：フォーティネット）

サイバー攻撃対策に関心を示している取締役会の割合は93％

　サイバー攻撃による侵害の増加によって、セキュリティチームの運用に大きな影響が出ている。フォーティネットジャパンによると、「人手が足りないセキュリティチームに負担が集中しており、彼らは毎日数千件に及ぶアラートへの対処や多種多様なソリューションの管理に追われている」という。

　レポートによると、過去12カ月間にサイバーセキュリティ侵害を受けた企業の割合は84％で、2022年調査時よりも4ポイント増加していた。そうした侵害を受けた企業のうち、修復に100万ドル超のコストがかった企業の割合は48％で、2022年調査時によりも10ポイント増えていた。