デロイト トーマツ コンサルティングは、デジタル人材育成に関する実態調査の結果を発表した。企業のデジタル研修はある程度進んでいるものの、学びを生かす「実践の場」の提供が課題になっていることが分かった。
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デロイト トーマツ コンサルティングは2023年7月25日、「デジタル人材育成に関する実態調査2023〜人的資本経営時代に取り組むべきリスキリングとは〜」の結果を発表した。
これは、DX(デジタルトランスフォーメーション)時代の人材育成の実態と課題を調査した結果をまとめたもの。調査ではDX銘柄企業(23社)とDX認定企業(26社)の計49社を「DX先行企業」、その他の計203社を「一般企業」と定義し、それぞれ分析している。
調査結果によると、育成、研修施策を推進している企業の割合は、一般企業が46%、DX先行企業が87%だった。それぞれの施策別に見ると、育成、研修の前提となる「経営ビジョン」は一般企業が26%、DX先行企業が66%。学びを生かす「実践機会の提供」は一般企業が31%、DX先行企業が71%となっており、一般企業の実施率がDX先行企業よりも大きく下回っていた。
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