キンドリルジャパンは「メインフレームモダナイゼーション状況調査レポート」を発表した。メインフレームを含むIT資産を変革し、新たな価値を引き出そうとする動きが加速している。
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キンドリルジャパンは2024年9月11日、「メインフレームモダナイゼーション状況調査レポート」を発表した。この調査は500人のビジネスとITのリーダーを対象に、メインフレームの動向について調査した結果をまとめたもの。それによると「2024年はメインフレームにおいてAI導入の年になる」という。
調査結果によると、回答者の86%が「メインフレームモダナイゼーションの取り組みを加速させるためにAI(人工知能)と生成AIの導入を進めている」と回答した。また、約半数がメインフレームのデータを活用して“実用的な洞察”に変換するために生成AIを使用しようとしていることが分かった。
こうした取り組みでは既に具体的な成果を出している企業もある。調査結果によると、メインフレームをはじめとするITシステムのモダナイゼーションによって、1年間の投資収益率(ROI)が114%から225%に向上し、年間119億ドルのコストを削減するなどのビジネス成果を生み出しているという。
一方、多くの企業が依然としてスキル不足の問題を抱えており、特に生成AIのような新しい技術分野ではそれが顕著なようだ。さらに、規制コンプライアンス要件の増加によってセキュリティスキルの需要が高まっている。ほぼ全ての回答者が「モダナイゼーションの意思決定を促す要因」としてセキュリティを挙げた。こうした背景があるためか、回答者の77%が「メインフレームモダナイゼーションプロジェクトにおいて外部プロバイダーを利用している」と回答した。
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