Akamaiは、アジアのデジタルネイティブ企業を対象とした調査レポートを発表した。回答者の9割が、今後12カ月間に効率と生産性を優先し、クラウドコンピューティングやAPIに対応したマイクロサービスなどの技術に投資していることが分かった。
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アカマイ・テクノロジーズ(Akamai)は2024年9月13日、調査レポート「持続可能な成長に向けてセキュリティを優先するアジアのデジタルネイティブ企業」を発表した。この調査は、アジア地域(オーストラリア、ニュージーランド、東南アジア、インド、中国)のテクノロジーリーダーを対象に「デジタルネイティブ企業」の取り組みについて調査した結果をまとめたもの。
レポートによると、デジタルネイティブ企業の9割が、今後12カ月間に効率と生産性を優先し、クラウドコンピューティングやAPIに対応したマイクロサービスなどの技術に投資していることが分かった。
デジタルネイティブ企業は、競合他社との差別化要因としてテクノロジーを活用しており、クラウドへの移行も積極的だ。レポートによると、アジア地域のデジタルネイティブ企業の74%がクラウドに移行している(またはクラウドを採用している)と回答した。特にオーストラリアとニュージーランドは「クラウドはビジネスに不可欠なコンポーネント」という認識が広がっており、97%がクラウドを採用(またはクラウドの採用を検討)していた。インドに至ってはほぼ全てのデジタルネイティブ企業(98%)がクラウドを採用(またはクラウドの採用を検討)している。クラウドインフラ内でAI(人工知能)を統合している割合も高く、98%だった。
だがAkamaiは「アジアのデジタルネイティブ企業は迅速さを優先してクラウドを導入するため、ソフトウェアやシステム、サービスの環境が複雑になりやすく、より大きな脆弱(ぜいじゃく)性にさらされる危険性がある」と指摘する。セキュリティをクラウドインフラの性能と機能の最大のギャップとして認識しているデジタルネイティブ企業の割合は75%。44%が「セキュリティギャップへの対処での最大の課題はITインフラの複雑化から発生する」と回答した。
レポートによると、デジタルネイティブ企業はクラウドセキュリティの問題に対処するための優先事項として、APIのセキュリティをアクションリストのトップに挙げた。また、デジタルネイティブ企業の87%が、クラウドベンダーを選定する際、パフォーマンスや評判、スケーラビリティ、コストよりもセキュリティ機能を重視すると回答した。
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