ガートナージャパンは「2025年の日本における未来志向型インフラテクノロジーのハイプ・サイクル」を発表した。未来志向型と捉えられる技術やトレンドとなっている35のキーワードを取り上げた。
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ガートナージャパンは2025年10月1日、「2025年の日本における未来志向型インフラテクノロジーのハイプ・サイクル」を発表した。“未来志向型”と捉えられる技術やトレンドとなっている35のキーワードを取り上げており、同社は「これらの先進的な技術が今後2〜10年以内に革新的なメリットをもたらす可能性を秘めている」としている。
2025年版の未来志向型インフラテクノロジーのハイプ・サイクルでは、新たに9項目が追加された。
同ハイプ・サイクルでは、エージェント型AIやAI定義型自動車が「黎明(れいめい)期」に位置付けられている。ただし、ガートナージャパンはこれらの技術を革新的であると評価しており、「過度な期待」のピーク期にあるAIエージェントや生成AIと同様、「2〜5年で成熟期に達する」と予測している。
ガートナージャパンによると、AIの中心は生成AIからエージェント型AIに移行しつつあるという。こうした流れを踏まえ、同社はさらに先を見据えた技術トレンドも分析している。その一例が、完全自動化だ。これは人間の介在を一切必要とせず、システムやプロセスがエンド・ツー・エンドで自律的にタスクを遂行する状態を指す。
同社は「完全自動化は、意思決定から適応、例外処理に至るまで自律的に対応できる知的能力と実行力を備え、新たな産業革命の原動力となる。一方で、導入を誤れば大規模な雇用喪失や経済的不平等の拡大、さらには社会不安の深刻化といった未曾有の課題を引き起こす恐れがある」としている。
ガートナージャパンの亦賀忠明氏(ディスティングイッシュト バイスプレジデント アナリスト)は 「企業は、こうした技術トレンドが歴史を塗り替える産業革命クラスのものであると捉え、2030年以降の持続性を見据えた大戦略タスクフォースを早急に立ち上げる必要がある。検討に当たっては、完全自動化がビジネスモデルの再構築、組織と人材の役割と能力の変革、そして競争力の源泉のシフトにどのような影響を及ぼすのかについて深い洞察を得るとともに、企業を『デジタルを活用できる企業から、デジタルを前提とした企業』へと再定義することが不可欠だ」と述べている。
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