業務効率に「不満」6割 なのに最も効くのは「生成AI」でも「ツール」でもなかった：業務効率化したら「休む」か「本来業務に注力」か（2/2 ページ）

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過半数が「提案しやすい環境ではない」と回答、求められるのはどんな制度？

　勤務先が従業員にとって業務改善を提案しやすい環境か尋ねた設問では、「あまりそう思わない」が38.7％、「全くそう思わない」が15.7％となり、合わせて54.3％が提案しにくい環境であると回答した。「とてもそう思う」は9.7％、「ややそう思う」は36.0％だった。

　勤務先で特に力を入れてほしい取り組みを尋ねたところ、「業務改善を提案できる仕組み」が21.0％で最多となった。次いで「特にない」が19.3％、「改善活動に使える時間」が14.0％、「業務改善を担当する部署・担当者」が12.7％となった。

　現場で課題に直面している従業員が、改善案をスムーズに発信し、それを組織として吸い上げて実行に移す制度設計が求められている。

勤務先に特に力を入れてほしいこと（提供：アスノシステム）

業務効率化したら「休む」か「本来業務に注力」か

　業務改善によって期待する効果としては、「従業員の負担・ストレス軽減」が40.7％で最も高かった。以降は「生産性の向上」が38.7％、「働きやすさの向上」が36.3％、「残業時間の削減」が30.7％と続いた。

業務改善に期待する効果（提供：アスノシステム）

　効率化によって余剰時間が創出された場合に最も時間を充てたい使途については、「本来注力すべき業務」と「休暇・プライベート」がともに28.3％で同率首位となった。次いで「新しい企画・改善活動」が13.3％、「残業時間の削減」が12.3％となった。

　従業員は業務効率化の成果として、事業価値に直結するコア業務への集中を図ると同時に、ワークライフバランスの改善や労働環境の健全化を強く望んでいることが示された。

業務効率化で生まれた時間の使い道（提供：アスノシステム）