肩こりに腰痛、眼精疲労――。従業員の9割超がこうした不調を訴えていたという日興テクノスは、改善に向けた一手を打った。その中身とは。
日興テクノスは、1944年創業のシステムインテグレーター(SIer)だ。富士通のパートナー企業として、ネットワーク構築や福祉介護システムの提供などを手掛ける。同社は健康経営に注力しており、経済産業省と日本健康会議が推進する「健康経営優良法人」認定制度において、中小規模法人部門の上位500法人に贈られる「ブライト500」の認定を2022年から5年連続で受けている。
IT業界の業務はPC作業を中心としたデスクワークになりやすく、肩こりや腰痛、眼精疲労といった身体の不調が生じやすい。日興テクノスがエンジニアなどの従業員を対象に実施したアンケートでも、93.5%が「身体的な疲労感や不調を感じている」と回答した。同社はこの結果について、身体的な負荷が集中力や業務効率の低下、さらには定着率にまで影響しかねないと捉えた。
健康経営を掲げる日興テクノスは、医学的な知見に基づき、従業員の健康状態を根本的に改善する施策が必要だと判断し、具体的な取り組みを進めた。
日興テクノスが着目したのは、理学療法士がオフィスを訪問して施術をする、Well Bodyの出張型フィジカルケアサービス「Offi-Stretch」(オフィストレッチ)だ(写真)。Offi-Stretchでは、理学療法士が解剖学や運動学に基づき、身体のゆがみや筋肉の緊張状態を評価した上で、根本的な改善を目指す施術をする。日興テクノスは20代から60代までの従業員46人を対象に施術と、ストレッチなどのセルフケア指導を実施した。
Offi-Stretchを選定した理由は、施術の提供にとどまらず、個人の身体状態や不調の原因に関する説明に加えて、日常で実践できるセルフケアの指導まで受けられる点にある。移動の手間なく業務時間内にオフィス内で施術を受けられる手軽さも、導入の後押しとなった。
実際にOffi-Stretchのサービスを利用した従業員へのアンケートでは、全員(100%)が「身体の不調が改善した・身体が軽くなった」と回答した。特に評価が高かったのは、理学療法士による従業員一人一人の身体状態に応じた指導だ。理学療法士が痛みの根本原因を解説した上で、各従業員の作業環境や姿勢に応じたセルフケアを提示したことが、高い満足度につながった。
日興テクノスは今回得た効果を踏まえて、今後も健康増進施策を推進し、組織全体の業務パフォーマンス向上と定着率の維持につなげる方針だ。Well Bodyが2026年7月22日に、本事例を発表した。
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