28卒エンジニア志望者の支持を集めた人気企業トップ30 2年連続で1位に輝いたのは？：ハイクラスエンジニア学生に限定したランキングも

サポーターズは、2028年卒業予定のエンジニア志望学生を対象にした就職人気企業ランキングを公表した。

[＠IT]

　ITエンジニアを目指す学生と企業をつなぐ就活支援サービスを運営するサポーターズは2026年9月3日、「2028年卒エンジニア学生対象 就職人気企業ランキング」を公表した。

　調査はエンジニア職での就職を志望する2028年卒業予定の登録学生を対象に、2026年8月4〜16日にWebアンケートで実施し、261件の有効回答を得た。学生が選んだ最大5社の希望順位をポイント化して集計した。対象はサポーターズの利用企業が中心で、今回で4回目の実施となる。

総合の上位は大手SIerとグローバルメーカーが独占

　2028年卒エンジニア学生対象 就職人気企業ランキングは、NTTデータグループが前回調査に続いて2年連続の1位となった。上位10社は次の通り。

順位	企業名
1位	NTTデータグループ
2位	サイバーエージェント
3位	LINEヤフー
4位	ソニー
5位	日立製作所
6位	ディー・エヌ・エー
7位	日本IBM
8位	野村総合研究所
9位	任天堂
10位	リクルート

2028年卒エンジニア学生対象 就職人気企業ランキング TOP30（提供：サポーターズ）

　これから本格的にエンジニアリングを学ぶ学生も多く含まれる総合ランキングでは、大規模プロジェクトに携われる点に加え、手厚い新人研修制度やキャリアの安定感、福利厚生の充実度を企業選びの重要項目に据える傾向がうかがえる。

ハイクラス層ではリクルートやGMO、メルカリが順位を上げる

　開発経験が豊富な「ハイクラスエンジニア学生」に限定したランキングでは、リクルートが3位、GMOインターネットグループが5位、メルカリが7位と、インターネット系企業が総合ランキングよりも大きく順位を上げた。

　サポーターズは、半年以上のエンジニアインターンシップやアルバイトの経験がある、Webサービスやアプリケーションを開発してインターネットに公開したことがある、アプリケーションを開発して「Google Play ストア」または「App Store」に公開したことがある、のいずれかに当てはまる学生をハイクラスと定義している。

2028年卒エンジニア学生対象 就職人気企業ランキング ハイクラス学生編 TOP30（提供：サポーターズ）

　2028年卒エンジニア学生対象 就職人気企業ランキングと、同ランキングのハイクラス学生編で5順位以上の差がついた企業は次の通り（かっこ内は総合版の順位からハイクラス版の順位への変化）。

• リクルート（10位→3位）
• GMOインターネットグループ（12位→5位）
• メルカリ（13位→7位）
• PKSHA Technology（20位→8位）
• SmartHR（26位→10位）
• DMM.com（28位→16位）
• MIXI（29位→24位）
• Sansan（総合版は30位圏外→25位）
• LayerX（総合版は30位圏外→27位）

2028年卒エンジニア学生対象 就職人気企業ランキングと同ランキングのハイクラス学生編で順位差が大きい企業（提供：サポーターズ）

　サポーターズは、ハイクラス層が企業の規模感と併せて「最先端のモダンな技術環境」「優秀なエンジニアとの協働」「開発のアジリティー」を厳しく見極める傾向があるとみている。

学生の志向は「育成・安定」と「技術の実践」に二極化

　上位企業を中心に、現場配属型インターンシップやエンジニアに特化した専門コース選考が定着し、進化している。

　「両部門で上位に入った企業は、強固な事業基盤に加えて生成AIをはじめとする最新技術への投資や開発環境のモダナイゼーションを進めており、学生にとって事業の安定性と技術的挑戦を両立できる選択肢になっている」とサポーターズは分析する。

　技術トレンドの変化が激しい中で、安定した経営基盤の下で長期的なキャリアを築きながら実践的な技術力を身に付けたいという堅実な志向も影響しているという。

　一方、開発経験が豊富なハイクラス層では、インターネット系のメガベンチャーやSaaS（Software as a Service）、AI領域の企業が強い存在感を示した。スピード感のある開発サイクルと最先端の技術スタック、若手から自社のサービスやプロダクトに携われる裁量が、技術的成長を最優先する層の関心を引いている。

　サポーターズは、エンジニア志望学生のキャリア観が「育成・安定」を求める層と「技術の実践・スキル向上」を求める層に二極化しつつあり、採用する企業側も単一の魅力発信では学生をつかみきれなくなっていると指摘する。「自社の開発文化や成長環境がどのような志向の学生に響くのかを見極め、対象層の経験値やキャリア観に合わせたアプローチが重要になる」としている。