日本に入ってきてから8年近くになるSD-WAN。クラウド利用が本格化するいま、どのような意味を持つのでしょうか。あらためて基礎から解説し、その本質を探ります。
ネットワークアーキテクチャの変化に伴い、ネットワークセキュリティには、信頼性の高い定番技術と新技術を組み合わせた新しいアプローチが求められている。
デジタルトラストを実現するための新たな情報セキュリティの在り方についてお届けする連載。今回は、ゼロトラストにおけるネットワークセキュリティについて解説する。
旧来型のWANアーキテクチャをクラウド中心に再構築する。老舗メーカーのライオンで同プロジェクトの準備を始めた矢先、世界中を襲ったのが新型コロナウイルス感染症のまん延だ。感染対策の一環で社員の多くが在宅勤務に移行する中、新しい働き方と現行のWANアーキテクチャの間でますます広がる“ズレ”。急きょリモートワーク環境を整えながら、前倒しで次期ネットワーク構築を進めることとなったライオン。その一部始終を、「@IT NetworkWeek 2021」の特別講演「SASEをネットワークの柱にした目的と効果」で、統合システム部 主任部員の木場迫栄一氏が語った。
企業システムを守る境界防御には限界がある。拠点オフィスやリモートユーザー、パートナーがさまざまな場所からクラウドにアクセスする使い方が一般化したからだ。そこで脚光を浴びているのがSASEやゼロトラストセキュリティだ。自社の従業員、さらには顧客がセキュアにアクセスできる仕組みを実現できるという。IT部門が現在のセキュリティを改善する際、まずはどこから着手して、何を目指せばよいのだろうか。ガートナーのアナリストに聞いた。
SD-WANが話題になり始めたのは2015年ごろからだ。最近まで導入事例はほとんど見られなかったものの、コロナ禍で企業ネットワークの状況は一変し、SD-WANの採用が増え始めた。
コロナ禍をきっかけに、急きょテレワークの拡大に追われたNTTデータ先端技術。既存のVPNを拡張するのではなく、ゼロトラスト/SASEに基づく新しいセキュリティ対策を取り入れた。その理由と利点、導入のポイントを聞く。
ガートナーが2019年に提唱したセキュリティフレームワーク「SASE」(サッシー)では、ネットワークとセキュリティを包括的に扱うことを目指している。クラウドを利用してネットワークトラフィックの負荷分散ができることはもちろん、「従業員が快適に仕事をする環境を整える」という情報システム部門本来のミッションを果たしやすくするものだという。ユーザー企業が自社のネットワークをSASE対応にするメリットは何か、どうすればSASE対応にできるのか、SASEサービスを選択する際に注目すべきポイントは何だろうか。
Gartnerが2019年より提唱している「SASE」は、組織のネットワークとネットワークセキュリティに関する、ラディカルな概念だ。本記事ではあらためてSASEを紹介し、「現時点で唯一の完全なSASEベンダーと主張する、Cato Networksの創業者兼CEO、シュロモ・クレイマー氏へのオンラインインタビューの内容をお届けする。
「ゼロトラスト」が今注目されている理由は、多くの企業・組織がテレワーク対応でVPNに代わる対策を求めるようになったことにある。つまり、テレワーク対策が終われば、ゼロトラストはきれいさっぱり忘れ去られてしまう可能性がある。
日本と異なり、米国ではSD-WANの普及が主に「ハイブリッドWAN」ニーズによって進んできたとされる。だが、Cisco SystemsやVersa Networksは、米国でもハイブリッドWANはもはや主なSD-WANの推進要因ではないと言う。Versa Networksの共同創業者の一人であるクマール・メータ氏に、主に米国でのSD-WANの市場動向と同社の対応を聞いた。