「Dell Solutions Roadshow 2015」で行われたパネルディスカッション「いまさら聞けない、OpenStack 3つの誤解」をリポートする。
2015年10月14日に開催されたデル主催の大規模イベント「Dell Solutions Roadshow 2015」。今回も最新のテクノロジ、ソリューションに関する講演/展示が行われ、多数の来場者が詰めかけた。
講演では、クラウド、ビッグデータ/IoT、モビリティ、セキュリティといった各分野で多彩なコンテンツを実施。このうちクラウド分野では、昨今注目を集めているOpenStackの導入メリットを基礎から振り返るパネルディスカッション、「いまさら聞けない、OpenStack 3つの誤解」が多くの来場者の関心を集めていた。本稿ではその模様を紹介する。
パネルディスカッションは、@IT編集長の内野宏信がモデレーターとなり、プライベートクラウド導入企業、OpenStackユーザー会、OpenStackのディストリビューター/ソリューションベンダーがパネリストとして登壇。立場の異なる四者が内野の質問に答える形で進行していった。
まずプライベートクラウド導入企業の立場で話を始めたのは、博報堂アイ・スタジオのシステム部 部長の梁取雅夫氏。同社は、Web制作など「デジタル領域のコミュニケーションを構築するサービス」をクライアント企業に対して提供している。
梁取氏は、「広告業界においては、集中するリリースタイミング、高可用性、高トラフィックへの対応など、変化するビジネスに迅速・柔軟に対応することが求められる。そうした状況に応えるため、博報堂アイ・スタジオではプライベートクラウドを活用し、安全、かつ安定的なクラウドサービスを提供しています」と述べ、プライベートクラウドを導入した理由が、提供するサービスの特性に深くひも付いたものであることを解説した。
「オンプレミスからプライベートクラウドへ移行した理由」については、「機器の調達時間や作業時間を圧縮し、トラフィックの増減に柔軟に対応するためだった」と説明。また、立入監査への対応や、アプライアンスのセキュリティ機器の持ち込みなど、自社独自のセキュリティポリシーを担保するため、パブリッククラウドではなく、より柔軟にカスタマイズ可能なプライベートクラウドを選択したことも明かした。
この話を受けて、日本OpenStackユーザ会 会長の中島倫明氏、レッドハット クラウドエバンジェリストの中井悦司氏、デルの増月孝信氏らは、「コスト面で注目されているパブリッククラウドだが、博報堂アイ・スタジオのケースのように、自社の事情に即した柔軟な対応が可能なプライベートクラウドへのニーズは着実に増えている」ことを指摘する。
特に、OpenStackのようなIaaS基盤構築ソフトウエアの進展によって、“AWSライク”なプライベートクラウド環境を構築することも可能になっている。また昨今は、さまざまなデータを社外に出さずにクラウドのメリットを享受しようという面でもプライベートクラウドを検討するケースは増えてきているという。
「今後は『プライベートクラウドか、パブリッククラウドか』の二者択一ではなく、両者を混在させてIT計画を立てていくべきだ。例えば、新しい技術が必要な領域では自社でコントロールでき、ベンダーロックインを避けられるプライベートクラウドを利用し、変化の必要がないトラディショナルなシステムはパブリッククラウドを利用する、といった方法も考えられる」(増月氏)
OpenStackが注目されている背景として、中井氏は「ユーザーにとって、OpenStackはオープン性と互換性に大きなメリットがある」と指摘。オープンなAPIが利用できるため、連携できるツールを作りやすく、Chefなどの運用自動化ツールをOpenStackで利用することができる。また共通のAPIを使って環境を構築することで、互換性の高い環境を作ることができる。例えば、プライベートクラウドをOpenStackで構築してAPIで自動化の仕組みを組み込んでおけば、パブリッククラウドにもAPIを使って同じ環境を構築でき、ディザスタリカバリ(DR)に役立てることも可能だ。
互換性が高いことでさまざまなソリューションが生まれ、エコシステムが構築されてきている。コミュニティを中心に開発されていることで、一企業では実現できないスピードで多くの開発や改善が行われていることもOpenStackの魅力となっている。
一方で、オープンソースソフトウエア(OSS)プロジェクトで開発されているOpenStackを導入することに抵抗を感じる企業も多い。ユーザー企業の立場である博報堂アイ・スタジオの梁取氏も次のように話す。「クラウド基盤の管理ツールなどの重要なシステムをOSSで扱う場合は、『公開されているソースコードから脆弱(ぜいじゃく)性が狙われるのではないか』という懸念や、『誰の責任で運用維持していくのか』という課題があると思う」
これについて、中井氏は「同じくOSSのLinuxの場合、Linux Foundationが開発した最新のカーネルを利用する企業は少なく、多くの場合はレッドハットなどが提供するLinuxの商用ディストリビューションを購入している。同様に、OpenStackもレッドハットなどが独自にパッケージ化した商用ディストリビューションが出ているため、しっかりとしたサポートを受けることができる。また、レッドハットとデルのようにディストリビューターとハードウエア事業者がパートナーを組むことによって、エンタープライズレベルの品質保証が行われている」と言及。Linux同様に商用ディストリビューションによるサポートやハードウエア検証などが進んでいることを強調した。
2010年から開発が進められてきたOpenStackは、北米を中心に多数の事例があり、ユーザーコミュニティの中ではベストプラクティスの蓄積も進んでいる。プライベートクラウドの構築にOpenStackを検討するならば「『OpenStack Summit』や、日本のOpenStackユーザ会が主催するイベントなどで情報をチェックすることも重要」(中島氏)だろう。
これについて、増月氏は「オープンなクラウドを推進する団体であるOSCA(Open Standard Cloud Association)などでもOpenStackの技術検証などが行われて、検証結果の文書が公開されており、OpenStackのソリューションを提供している各社では、検証済みのリファレンスアーキテクチャのホワイトペーパーなども提供している」とハードウエアベンダー側からのOpenStackへの取り組みに言及した。
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