デルとEMCジャパンが調査した「グローバル データ保護インデックス」によると、日本企業が管理しているデータは2年間で約6.9倍に増加した。それに伴い、回復不能なデータ損失の量も増えている。
この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。
デルとEMCジャパンは2019年4月17日、「グローバル データ保護インデックス」の調査結果を発表した。同調査は、データ保護の現状とデータ保護戦略について世界18カ国を対象として調べたもので、今回が3回目。
今回の調査によると、企業が管理しているデータ量が大きく増加していることが分かった。日本企業が管理している1社当たりの平均データ量は、2016年の1.29PB(ペタバイト)から2018年は8.88PBに増えた。
データ量が増えただけではなく、データの価値に対する認識も高まっている。データには潜在的価値があると答えた日本企業の割合は88%に上り、40%は既にデータから収益を得ていた。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.