ガートナー ジャパンは、日本のCIOが押さえておくべき人材の新常識を発表した。日本のCIOに対して、「日本企業の従業員は1社で長く働くことを好む」など人材に関する認識が誤解だと指摘し、新たな常識を基に時流に即した人材戦略を推進すべきと主張している。
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ガートナー ジャパン(以下、ガートナー)は2021年2月15日、日本のCIO(最高情報責任者)が押さえておくべき人材の新常識を発表した。同社は「日本のCIOに対して人材に関する4つの誤解を認識し、新たな常識を基に時流に即した人材戦略を推進すべきだ」と主張している。
ガートナーが言う人材に関する誤解とは、「日本企業の従業員は1社で長く働くことを好む」「若者はプライベートな時間を重視し残業を嫌う」「ハイパフォーマーは給与でつなぎ留める」「必要になるスキルを予測し、教育すべきである」の4つ。同社は、次のように反論している。
ガートナーが実施した調査によると、「今の会社で働き続けたい」と考えている人の割合は、世界平均の39%に対して日本では35.8%と世界平均を下回っていた。ガートナーのディスティングイッシュト バイスプレジデントでガートナー フェローの足立祐子氏は「従業員が意欲を持って長く定着するような組織を作るためには『従業員を管理する』という発想から『従業員エンゲージメントを強化する』という発想に転換することが必要だ」と指摘する。ガートナーは従業員エンゲージメントを強化する施策として「キャリアパスや現在の業務の割り当て方法を見直す」「やりがいや成長機会を感じられるようにする」ことを推奨している。
2018年以降、企業には「ミレニアル世代」(1980〜1994年生まれ)と「Z世代」(1995年以降生まれ)の異なる2種類の「若い世代」が存在するとガートナーは分析している。ミレニアル世代はワークライフバランスを重視する傾向が強いのに対して、Z世代のその姿勢はミレニアル世代よりも圧倒的に低く、業務を通じて経験の幅を広げ、自己成長を実現することに期待を示す傾向が強いという。
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