リアルタイムな意思決定には「予測可能な情報」が重要 インフォアジャパンが2022年のテクノロジーを予測：「EAP」にも注目

インフォアジャパンは「2022年のテクノロジーに関する予測」を発表した。「EAPによってコンポーザビリティはビジネスプロセスレベルにまで拡大する」「ビジネスプロセス定義やAI、インテリジェンスが購買判断に定着し始める」など5項目を挙げた。

[＠IT]

　インフォアジャパンは2022年2月8日、「2022年のテクノロジーに関する予測」として以下の5項目を発表した。

インフォアジャパンのWebページから引用

コンポーザビリティがビジネスプロセスレベルに拡大

　コンポーザビリティとは「複数の要素を結合し、構成したり組み立てたりする能力」のこと。インフォアジャパンは「『ERP』（Enterprise Resources Planning）システムが『EAP』（Enterprise Application Platform）に進化することで、クラウドとオンプレミスのハイブリッド環境でコンポーザビリティを利用できるようになる」と予測している。

　アプリケーションでの利用にとどまらず、ビジネスプロセスのレベルでもコンポーザビリティを利用できるため、「ユーザーは自身のニーズに合わせて独自のプロセスやエクスペリエンスを構築したいと考えるようになる」という。

「AI」（人工知能）、「インテリジェンス」が購買判断に定着し始める

　「ユーザーは、複数のビジネスのやりとりを1つのシステムで柔軟に定義できるような方法を求めている」とインフォアジャパンは指摘する。

　そのため、「企業はEAPの導入を進め、ユーザーのニーズに合わせて、ビジネスプロセスを柔軟に組み立てられるようになる」とインフォアジャパンは予測している。

リアルタイムな意思決定が実現

　インフォアジャパンによると「これまでの『過去のデータを見て判断する』という方式ではなく、今の情報で判断することが重要になる」という。

　リアルタイムに意思決定するためには「予測可能な情報」を意思決定プロセスに組み込むことが重要で、そのためには「データファブリックやビジネスインテリジェンス、AI、ユーザーエクスペリエンスといった要素を、単一のソリューションに集約する必要がある」としている。

「エッジ」ソリューションの定義と適用方法が変わる

　インフォアジャパンは「エッジソリューションの多くはデバイスだけで完結していない」と指摘する。そのため、中には「オンプレミスでローカル管理したい」と考える企業もあるという。

　インフォアジャパンは「エッジを使い、ハイブリッド環境で企業がビジネスを進めるためのイノベーションが必要とされている」と分析している。

音声対応デバイスやデジタルアシスタントがテレワークに必須となる

　インフォアジャパンはセキュリティの観点で「従来のWeb画面を使った業務が難しくなる」と予測する。そのため、「音声対応デバイスを通して業務ができるようになり。デジタルアシスタントがタスクを追加したり自動化したりするようになる」と予想している。