一部の大手クラウドサービスプロバイダーの無料サービスでは、「ほとんど警告なしに、恐ろしい額の請求が来る場合がある」。そうした事態を避けるための注意点を、Backblazeが解説した。
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クラウドストレージやクラウドバックアップサービスを提供するBackblazeは2022年7月14日(米国時間)、一部の大手クラウドサービスプロバイダーの無料サービスには「隠れたサプライズ」があり、「ほとんど警告なしに、恐ろしい請求が来る場合がある」と指摘し、そうした事態を避けるための注意点を解説した。
Amazon Web Services(AWS)、Google Cloud Platform(GCP)、Microsoft Azure(Azure)など、大規模で多様なクラウドサービスプロバイダーが「無料枠」「無料利用枠」などと呼ばれる無料サービスを提供している。ただし、仕組みは各社で若干異なっている。
・AWS
AWSの100以上の製品とサービスには、「常に無料」や「12カ月間無料」などの無料オプションがあり、それぞれ異なる使用制限が設けられている。例えば、「Amazon S3」では、最初の12カ月間は5GBのオブジェクトストレージが無料で利用でき、その後はS3のさまざまな契約プラン別にそれぞれの単価で課金される。
・GCP
GCPでは、90日間有効な300ドル分のクレジットを使って無料でサービスを試すことが可能な「無料トライアル」を提供している。また、「Cloud Storage」や「Compute Engine」などの「無料枠プロダクト」については、指定の使用量上限まで無料で利用できるようにしている。例えば、Cloud Storageでは、5GBのストレージと1GBのネットワーク(送信)を無料で利用できる。
・Azure
AzureはGCPと同様に無料トライアルを提供しているが、期間が30日間と短く、クレジット額が200ドル分と少ない。クレジットを使い切ったり、期間が過ぎたりした場合は、有料プランへの移行を選択できる。Azureは、さまざまな制限やしきい値が設定された12カ月間無料のサービスや、一定の制限内であれば「常に無料」のサービスも提供している。
このように、主要クラウドサービスプロバイダーの無料サービスをざっと見ただけでも、次の3つのポイントが見えてくる。
(1)無料枠や無料トライアル用クレジットは、長期的なソリューションとしては使えない
これらのサービスは、概念実証やごく小規模な製品をテストするには有効だが、時間や使用量の制限を超えて利用することはできない。
(2)無料サービスの内容は、プラットフォームやサービスによって異なる
無料サービスを使ってサーバやリソースを起動する前に、サービス内容と制限の詳細を把握する必要がある。
(3)プロバイダーの最終目標は、顧客を有料サービスに移行させることだ
クラウドサービスプロバイダーは、無料サービスを使って概念実証を行う顧客が、クラウドプラットフォームで有料サービスを使って本番環境をホストするようになることを望んでいる。
GCPとAzureでは、無料ユーザーは受け取った無料クレジットを超える請求から、少なくともある程度保護されている。サービスを継続利用するには、有料プランにアップグレードする必要があるからだ。
そのため、インターネットで目にする「クラウドサービスで思わぬ高額請求を受けた」という報告のほとんどは、AWSに関するものだ。AWSでは、トライアル期間が終了するか、サービス使用量が割り当てられた制限を超えると、そのまま標準料金が課金される。そこでBackblazeはAWSに的を絞って、無料サービスの注意点を次のようにまとめている。
AWSの無料サービスには大きく3つの注意点がある。不注意によるものと、サイバー攻撃によるものがあり、無料サービスを維持するのがかなり難しい場合がある。ユーザーがサービスの使用量を常に管理しておくことが大前提だ。
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