ガートナージャパンは、国内企業を対象としたソフトウェアプラットフォームの利用状況に関する調査結果を発表した。国内企業で各種プラットフォームの利用が加速しており、エンジニアリングのリーダーは管理に追われていることが分かった。
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ガートナージャパンは2023年6月7日、国内企業を対象に実施したソフトウェアエンジニアリングプラットフォーム(ソフトウェアエンジニアが携わるプラットフォームやテクノロジー)の利用状況に関する調査結果を発表した。
現在利用中のプラットフォームで最も多かったのは「BPA」(Business Process Automation)で、54%。次いで、「iPaaS」(Integration Platform as a Service)が52.3%、「API(Application Programming Interface)管理」が51%だった。
利用率が最も高かったBPAについてガートナージャパンは「DX(デジタルトランスフォーメーション)や働き方改革の取り組みが活発化した数年前から、業務の効率化や省力化、高速化に向けた自動化という点で関心が高まり、コロナ禍をきっかけに急激に導入が進んだ」と分析している。
API管理は順位としては3位だが、「利用予定」を考慮すると今後の利用率は最多になる見込みだ。ガートナージャパンは「APIの組み合わせによるアプリケーション構築が増加するにつれて、API管理技術の適用が拡大する」と予測している。また「データ統合ツール」(48%)と「ローコード/ノーコード開発ツール」(43%)も、「1年以内に利用予定」の割合を考慮すると、利用率は過半数に達する。
ガートナージャパンの飯島公彦氏(シニアディレクター、アナリスト)は、「APIやクラウド、モバイル機器などの普及と進化に伴い、アプリケーションが多様化し、結果として企業が利用するソフトウェアエンジニアリングのプラットフォームは今後さらに増える傾向にある」と述べている。
ガートナージャパンによると、アプリケーションやソフトウェアエンジニアリングのリーダーは「多様な技術の増加を適切に管理するための対策に追われている」と指摘。その対策として「プラットフォームの利用状況を部門横断的に可視化すること」「プラットフォーム技術の選定基準や管理基準、ガバナンスとそれらを遂行するプロセスを作成すること」などを挙げている。
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