2024年に人事責任者が取り組むことになる事象トップ9を発表、Gartner：「労働コストの危機は限界点に」

Gartnerは、企業の人事リーダーが2024年以降に組織を適切に配置するために取り組む必要がある事象の予測トップ9を発表した。人事リーダーは2024年、テクノロジーの進歩や従業員の緊張といった、変化するダイナミクスに対処する必要があるという。

[＠IT]

　Gartnerは、CHRO（Chief Human Resource Officer：最高人事責任者）などの企業の人事リーダーが2024年以降に組織を適切に配置するために取り組む必要がある事象の予測トップ9を発表した。

　「生成AIの出現、週4日勤務の確立に関する試験運用、従来のキャリアの変化など、職場に影響を与える幾つかの変化を私たちは見てきた」と、ガートナーの人事プラクティス シニアディレクターアナリストであるエミリー・ローズ・マクレー氏は述べている。「2024年の予測は、人事リーダーが今後12カ月間で優先すべき仕事の側面を浮き彫りにしている」

　人事リーダーの予測トップ9は次の通りだ。

労働コストの危機は限界点に達する

　リモートワークまたはハイブリッドワーク環境で働いている従業員は、毎日オフィスに出勤することに伴う経済的、時間、エネルギーなどのコストを負担せずに働くことがどのようなものか体験している。多くの雇用主が、遠隔地にいる従業員に対し、長期間のリモートワーク後にオフィスに戻るよう義務付けているため、従業員は出勤するために何を「費やしている」のかをより明確に認識するようになった。