日本企業の約7割が積極的にスキル教育を実施しているのに満足度が高くない、どうすればいい？ ガートナー調査：半数が「満足するスキル教育を受けられていない」と回答

ガートナージャパンは、日本企業を対象に実施した「従業員のデジタルスキル教育」に関する調査の結果を発表した。日本企業においてスキル教育は積極的に実施されているものの、従業員の満足度にはつながっていないことが明らかになった。

[＠IT]

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　ガートナージャパンは2024年11月18日、日本企業における「従業員のデジタルスキル教育」に関する調査の結果を発表した。それによると、従業員のデジタルスキル教育を推進している部門で、最も多いのは「IT部門」（65.8％）だが、2023年の同調査と比べて、人事部門（39.0％）、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進部門（27.0％）などの割合が増えていることが分かった。

従業員のデジタルスキル教育の主管部門（提供：ガートナージャパン）

　この結果についてガートナージャパンの針生恵理氏（ディレクター　アナリスト）は、「IT部門はデジタル技術については熟知しているかもしれないが、教育の専門家ではない。人材育成の観点で見ると、ビジネス部門に近いところで教育する必要がある」と述べている。

半数の従業員は「自社のデジタルスキル教育」に満足していない、どうすればいい？

　一方、積極的にスキル教育をしたといても、満足する結果にはつながっていないことも多いようだ。自社のデジタルスキル教育への取り組みが「非常に積極的」または「どちらかといえば積極的」と回答した人の割合は71.3％だったが、それに対して、教育に対する満足度については「大変不満」または「やや不満」と答えた人は50.8％だった。針生氏は、「デジタルスキル教育のやり方を確立しないまま進めていくと、今後、スキル教育の実施状況と満足度の差がますます開く。企業は、従業員の教育を戦略的に進める必要がある」と述べている。

デジタルスキル教育の推進具合と満足度（提供：ガートナージャパン）

　ガートナージャパンによると、デジタルスキル教育をうまく進めるには、まずスキルを体系化してから実践的なスキル教育を実施することが重要だという。同社は、スキル教育の方法として、ビジネスと学習を結び付ける「アジャイルラーニング」を提唱している。アジャイルラーニングには2つの要素があり、1つは学習を短く区切って反復すること、もう1つは仕事に必要なスキルを優先して、学ぶだけでなく実践することを重視するのがポイントだ。

　針生氏は、「企業は従業員に対して、さまざまな教育の手段を提供するだけでなく、『この会社にいると自分が成長できる、元気になれる、新しいスキルを獲得してビジネスで活躍できる』といった意識付けを行うことが重要だ。従業員の意識向上には、企業全体がデジタルスキルをもっとビジネスで使おうという意欲を高める風土の醸成に取り組むことも必要だ」と述べている。