「日本企業の半数が、従来型の仮想化基盤の近代化に失敗する」「コストが減るどころか増える可能性もある」その理由は？：ガートナーがオンプレミスに関して提言

ガートナーは、オンプレミスに関する最新の展望を発表した。企業のレガシーインフラに関する課題をどう解消し、次世代のインフラへと進化させていくかが喫緊の課題となっており、「ITインフラの近代化にどう取り組んでいくかは企業の存続に関わる」という。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2025年2月26日、オンプレミスに関する最新の展望を発表した。同社は「2026年末までに日本企業の半数が、従来型の仮想化基盤の近代化（モダナイゼーション）に失敗する」と予測している。

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「コストが減るどころか増える可能性もある」その理由は？

　メインフレームのサポート終了、仮想化基盤のライセンス変更などによって、既存環境の見直しを迫られている企業は多い。だが、多くのユーザー企業はこれまでサーバ仮想化の選択肢を検討することがほとんどなかったため、近代化のための代替ソリューションについての理解が遅れ、「合理的な判断に時間がかかっている」とガートナージャパンは説明している。

　オンプレミスの仮想化基盤の移行先としてクラウドが有用なのは間違いないが、ガートナージャパンは「単に移行するだけ（つまり『リフト』）にとどまり、『最適化』や『シフト』には至らないため、コストが減るどころか増える可能性もある。また、仮想化基盤だけに代替技術を採用しても、オペレーションの変更が追い付かず、スキル不足のために重大インシデントに見舞われる恐れがある」と指摘している。

　ガートナージャパンは「2028年末までに日本のIT部門の70％がオンプレミスインフラの老朽化対応について予算を超過し、経営層から厳しく追及される」という仮説を立てており、「前例にならった説明や常識的な対応では近代化を進めるためのITインフラ投資を正当化できない」と指摘する。

　ガートナージャパンの青山浩子氏（ディレクター　アナリスト）は、「インフラストラクチャとオペレーション（I＆O）リーダーは、今後老朽化対策をIT部門だけで進めるのではなく、新興技術への投資も含めて、経営層やビジネス部門と対話しながら実施することが重要だ。断捨離し、IT投資とコスト最適化のプロセスをサービス運営の視点に立って標準化することが求められる」と述べている。