富士通でも日立でもNECでもない、エンジニアが選んだ「開発組織ブランド」のトップは？：エンジニアが認めた上位30社の顔触れとは（2/2 ページ）

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実態の評価から「ブランド」の可視化へ、AI駆動開発の設問も新設

　日本CTO協会は2022年から、エンジニアを対象に同様のアワードを実施してきた。2025年までは「Developer eXperience AWARD」の名称で、「開発者体験の良さ」をテーマに調査や評価をしていた。今回から名称を変更し、実施の目的についても開発組織ブランドの発信および採用広報活動の指標をつくることだと、あらためて定義した。

　今回のアワードにおける名称および目的の変更の背景には、過去4回のアワードの実施を通じて、技術リーダーおよびエンジニアから寄せられた意見があったという。

　過去のアワードにおける調査において、回答者が企業との接点として挙げていたのは、技術ブログや技術カンファレンスでの講演、経営層のインタビュー記事、採用サイトといった各種の発信物だった。これらは社外から観測できる成果物であり、社内の実態そのものではない。

　こうした実情を踏まえて日本CTO協会は、「調査で得られる数値が示しているのは、対外的な情報発信を通じてエンジニアの中に形成された開発組織ブランドだ」と判断。その点を明確にするために名称を変更し、目的を定義し直したという。

　名称変更に合わせて、調査項目も見直した。昨今の技術トレンドを反映するために「AIによる生産性向上（AI駆動開発・生成AI活用）」および「プロダクトへのAI導入（AIエージェント機能）」を新設し、最新技術への取り組みがブランド形成に与える影響を捉えられるようにした。

　今回の調査は2026年4月15日〜5月8日の期間、エンジニア転職サービスの登録会員を対象にWebフォーム経由で実施した。有効回答数は1165件。